Malwarebytesは10月7日(米国時間)、「Risky business: survey shows majority of people use work devices for personal use - Malwarebytes Labs|Malwarebytes Labs」において、在宅勤務中に社有のデバイスを個人目的で使用したユーザーが多かったという調査結果を報告し、注意喚起を行った。社有デバイスの使用に関して境界設定を行う責任は雇用主にあるとして、注意を呼びかけている。
社有デバイスを個人用途に使ったケースでは、メールの閲覧が52.6%と最も多く、これに52%のニュースチェック、37.8%のオンラインショッピング、25%のソーシャルネットワークサービスが続いている。比較的危険な行為と考えられるアプリケーションのダウンロードやインストール行っていた割合は22%、Wi-Fiホットスポットとして利用していたのは6.5%、ゲームをしていたケースは4.6%となっている。
個人がこうした行為に及んだ主な理由としては、「個人所有のPCへ操作を切り替えるよりも、仕事で使っているPCをそのまま使ったほうが便利だから」「社有デバイスのほうが性能がよいから」といったことが挙げられている。
Malwarebytesは現在のところ、危険性は比較的少ないが、社有のデバイスでどこまで個人使用を許可するかの境界を設定する責任は雇用主にあると指摘。社有PCの個人使用によって、企業全体がサイバーセキュリティの脅威にさらされる危険性があるとして、注意を呼びかけている。