パーソルプロセス&テクノロジー(以下「パーソルP&T」)は9月29日、「テレワークに関する意識・実態調査」の結果を発表した。調査は9月12日~13日、20代~60代の会社員400名(一般社員210名、部下のいる管理職190名)を対象にインターネットで行われた。
ハイブリッドワークとは、テレワーク(オンライン)と出社(オフライン)を組み合わせた働き方のこと。はじめに、「ほぼ在宅勤務(出社0~1日)」「ハイブリッドワーク」「ほぼ出社(出社4~5日)」の働き方別に、それぞれ「効率的に仕事ができている」と感じている人の割合を比較したところ、高い順に「ハイブリッドワーク」(76.9%)、「ほぼ在宅勤務(出社0~1日)」(76.4%)、「ほぼ出社(出社4~5日)」(72.9%)という結果に。
また、「会社に対して愛着・信頼を感じている」と答えた人の割合は、「ハイブリッドワーク」の人が72.3%と最も高く、「ほぼ在宅勤務」(51.0%)や「ほぼ出社」(60.2%)を大きく上回った。さらに、「社内の同僚や後輩、上司と円滑なコミュニケーションが取れている」と感じている人の割合でも、「ハイブリッドワーク」(69.2%)が最も高く、次いで「ほぼ出社」(62.7%)、「ほぼ在宅勤務」(58.8%)となった。
在宅勤務者に対し、「在宅勤務をすることによって、ご自身の仕事の生産性に変化がありましたか?」と質問したところ、58.4%が「(どちらかというと)上がった」と回答。生産性が上がった理由を尋ねると、「集中して作業をする時間が取りやすくなった」(65.5%)、「移動の時間が減った」(63.2%)、「自分の裁量で仕事を進められるようになった」(43.7%)が上位に。
一方管理職は、55.8%が「部下のパフォーマンスが下がった」と感じていることが判明。部下の生産性が下がった理由としては、「社内の同僚や後輩、上司と円滑なコミュニケーションが取りづらい」(52.2%)、「テレワークで働く環境(仕事場)が整っていない」(41.8%)、「仕事を進めるうえでの確認などが非対面なので難しい」(40.3%)が上位となった。