クロス・マーケティングは8月31日、「新型コロナウイルス生活影響度調査」の結果を発表した。調査は8月21日~23日、全国47都道府県の20~69歳の男女2,500名を対象にインターネットで行われた。
同調査は、新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、3月12日に第1回調査を開始。以降、定期的に実施しており、今回で10回目。
新型コロナウイルスに対する直近1週間の不安度・ストレス度を調べたところ、定点指標の「不安度」は、感染者数が8月前半のピーク時から少し落ち着いたこともあり今回調査では低下。一方、「ストレス度」は僅かに上昇傾向となり、「自粛することに疲れている」が4.4pt増となるなど、長期化する自粛環境に疲れやストレスが高まってきていることが伺えた。
GoToトラベルキャンペーンが開始され約1カ月が経過したところで、「今年の夏にしたこと」を教えてもらったところ、「家で過ごした」(58%)が最も多く、昨夏(28%)の2倍以上という結果に。特に「県外への旅行」(昨夏36%、今夏7%)や「イベント参加」(同29%、2%)は大幅ダウンとなった。
また、今年の夏のボーナスの支給状況について尋ねたところ、昨年と比べて支給金額は「変わらなかった」(37%)が最も多く、有職者全体の68%が「支給された」と回答。
支給された人のうち「使い道が決まっている」という人は4割にのぼり、使い道として「家電」(12%)、「旅行」「外食」(ともに9%)、「ローン返済」「投資」(ともに7%)が上位に挙がった。
こうした調査結果から、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、おうち時間の増加や自粛期間などさまざまな生活の変化があったが、それに伴い各企業・店舗でも様々な対応がみられた。そこで、コロナ禍で「好感を持った」「応援したい」と思う企業をそれぞれ自由回答で聞いた。
その結果、回答の多い順に、応援したい企業では「飲食店、楽天、Amazon、地元の飲食店、ユニクロ、旅行会社、日本企業、アイリスオーヤマ、ANA、イオン」など、好感を持った企業では「シャープ、アイリスオーヤマ、ユニクロ、Amazon、イオン、アパホテル、ANA、楽天、マクドナルド、オリエンタルランド」など、国内企業を中心に多数あがり、また、「地元/近所の〜」といった地元を応援する回答も多く見受けられた。