ジャパンネット銀行はこのほど、「コロナ禍前後の日常生活と価値観の変化」に関する調査結果を発表した。同調査は6月30日〜7月1日、20〜60代の男女1,000名を対象に、インターネットで実施した。
日本で初めて新型コロナウイルス感染者が確認された1月下旬〜6月下旬までに起きた「新型コロナウイルス感染症への意識が大きく変わった出来事」について聞いたところ、最も関心が高かったのは3月下旬(26%)だった。次いで「4月上旬」(18%)、「1月下旬」(11%)となっている。
国から緊急事態宣言が発令された4月7日〜5月25日の間と2019年の同時期を比べ、コミュニケーションの量はどう変わったか尋ねると、トータルのコミュニケーション量については12%が「増えた」、59%が「変わらない」、29%が「減った」と回答した。
コロナ禍を経て大切だと思ったものは何か聞くと、64%が「家族の存在」と回答した。2位は「趣味の時間」(30%)、3位は「お金」(29%)となった。
今後も自粛中のような「巣ごもり生活」を続けたいと思うか尋ねたところ、「続けたい」「続けたくない」それぞれ50%という結果になった。
コロナ禍前後で増えた出費と減った出費について聞くと、最も増えたと感じる出費は「光熱費」(38%)、2位は「食費」(20%)だった。一方、減ったと感じる出費は「交際費」(-76%)、「娯楽費」(-70%)が多い。
ネット上での買い物の消費金額をコロナ禍前後で比べたところ、平均で2,897円増加した。ネットサービスの拡充について聞くと、76%が「受け入れられる」と答えている。生活の中でネットサービスは広く受け入れられていることがわかった。