凸版印刷は8月19日、多様な学習体験を統合した小中学校向けのICT学習サービス「navima（ナビマ）」を発表した。
提供開始は2021年4月より。対応教科は算数/数学・国語（読解/漢字）・理科・社会だが、英語の追加も予定しており、主要5教科に対応する予定だ。価格はオープン。
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「navima」を使用している様子のイメージ (C) Toppan Printing Co., Ltd.
navimaは、現在提供中のICT学習サービス「やるKey」のアダプティブドリルをベースに、機能や対応教科を大幅に拡張したICT学習サービス。
主なアップデートとして、従来のレコメンド機能（間違え方に応じて最適な問題を推奨する機能）に加え、わからない問題を解説する動画やチャットボット（※2022年提供予定）などの「お助け機能」を追加する。この新機能によって、子どもが自分で選び、自分のペースで学習する体験を提供する。
「理科・社会」では、子どもたちがデジタルのカードに自由記述しクラス全体で共有できる機能と、その内容を先生が簡易に採点し観点別に集計できる機能を、教科書に準拠した「探求学習」のコンテンツや指導案とともに提供する。
「国語」に関しては、読解力の醸成を目的とした新しいドリルサービスや、漢字学習と同時に語彙も習得できるドリルサービスを追加する。教師側への機能強化としては、「ヒートマップ機能」（クラスの習熟度が一覧で把握できる機能）に加え、授業中の子どもがどこでつまづいているのかリアルタイムで把握できる機能を搭載した。
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「navima」のサービスイメージ (C) Toppan Printing Co., Ltd.
また、現行の「やるKey」の課題として、学力の高い子どもと比較して、学習に対して苦手意識のある子どもにおける成果が十分ではないというものがあった。そこで、2019年度『経済産業省「未来の教室」実証事業』に参画し、navimaのプロトタイプを導入。特に算数が苦手な子どもの習熟度が飛躍的に向上したことから、今般のnavimaの開発・本格提供に至った。
2021年以降の予定としては、navimaを利用者ごとのオリジナルコンテンツに対応させ、大型自治体や私学・塾業界への展開を推進する。多言語対応が容易であることを活かし、外国籍の児童を対象とした母国語での学習環境提供や、パイロットプロジェクトが進行しているインドを中心に、海外展開も進める。
なお、同社はnavimaをはじめとしたICTを活用した教育・学習支援サービスなどの開発・提供を行い、関連受注も含めて2024年度に約80億円の売上を目指す。
