ソニー生命保険は7月21日、「コミュニケーションに関する意識調査」の結果を発表した。調査は6月17日～19日、15歳～69歳の男女1,000名を対象にインターネットで行われた。
ビジネスパーソン(509名)に対し、仕事関係で行ったことがある「オンライン○○」を聞いたところ、「会議」(22.8%)が断トツに多く、次いで「飲み会(職場関係)」(6.1%)、「商談」(3.1%)と続いた。
また、会社や職場に関するシチュエーションにおいて対面の必要性を聞いたところ、「必要だと思う(非常に+やや)」の割合が、「会議」では44.2%と半数を下回ったが、「懇親会・歓送迎会」では58.3%、「退職の申し出」は60.5%、「商談」は57.0%と半数を超え、「取引先への謝罪」に関しては77.2%と高い結果となった。
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会社や職場に関するシチュエーションにおける対面の必要性
次に、ビジネスパーソン(509名)に、緊急事態宣言下にテレワークをしたかを尋ねたところ、34.4%が「した」と回答。テレワークの実施率が最も高かったエリアは関東で48.2%、反対に最も低かったエリアは中国・四国で15.8%だった。
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緊急事態宣言下にテレワークの実施率/テレワークの際のコミュニケーションで心がけていたこと
テレワークの際のコミュニケーションで心がけていたことを尋ねたところ、「コミュニケーション全般」に関しては、「はっきり話す」(46.3%)、「周囲の音が入らないようにする(雑音など)」(30.3%)、「結論から話す」(14.9%)、「声のトーンを上げて話す」(13.7%)、「服装はビジネスカジュアルにする」(7.4%)と並んだ。
「Web会議」に関しては、「適宜ミュートを使う」(21.7%)、「話が長くならないように注意する」(19.4%)、「映り込む背景に注意する」(16.6%)、「照明を明るくする」(14.9%)、「間を取って発言する」(13.7%)が多く選ばれた。
プライベートへの過度な干渉や過度な監視、暴言、威圧的な言動など、受けている人を不快な気持ちにさせるような行為がテレワーク中にWebカメラやマイクを介して行われることを"テレワークハラスメント"や"リモートハラスメント"といい、話題になっている。
緊急事態宣言下、テレワークをした人(175名)に、テレワークを行っている際に、テレワークハラスメントやリモートハラスメントを受けたことがあるか聞いたところ、「受けたことがある」は5.1%、「受けたことはないが、他の人が受けているのを見聞きしたことがある」は14.3%、「受けたことはないし、他の人が受けているのを見聞きしたこともない」は80.6%に。年代別にみると、「受けたことがある」と回答した人の割合は40代(11.1%)が最も高くなった。
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「テレワークハラスメントやリモートハラスメントを受けたことがあるか」
ビジネスパーソン(509名)に、自身が勤めている会社の仕事について、コミュニケーションの完全オンライン化を進めることに賛成か、反対かを聞いた。
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「勤め先のコミュニケーションの完全オンライン化について賛成か反対か」
「賛成」(「賛成」「どちらかといえば賛成」の合計)の割合を見ると、朝礼は76.0%、研修は68.0%、会議は78.6%、社内プレゼンは76.4%、企画開発は74.1%、経費精算は79.4%、歓送迎会は50.9%となった。朝礼や会議といった定例の集まり、経費精算といった定型的な仕事については、完全オンライン化を進めることに前向きな人が多いようだ。
採用活動についても聞いたところ、「賛成」と回答した人の割合は、会社説明会では71.5%、採用面接では57.2%となった。コロナ禍により、オンラインで採用活動を行うケースが増えているなか、説明会や面接の完全オンライン化を前向きにとらえている人は多いことがわかった。
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「勤め先のコミュニケーションの完全オンライン化について賛成か反対か」
また、取引先の人と関わるシーンについては、「賛成」と回答した人の割合は、セールスでは61.7%、名刺交換では61.3%となった。営業職のビジネスパーソン(45名)についてみると、「賛成」と回答した人の割合は、セールスでは46.7%、名刺交換では51.1%と、ビジネスパーソン全体(それぞれ61.7%、61.3%)と比べて10ポイント以上低くなった。自身の経験から、オンラインではなく対面でのやり取りのほうがコミュニケーションをうまく取りやすいと感じている人が多いようだ。
