メンバーズはこのほど、新型コロナウイルスの感染拡大防止対策としてテレワークを実施中の社員約1,500名を対象に、テレワーク中の勤務実態に関するアンケート調査を実施し、結果を公表した。
同調査は2020年5月26日〜29日、2月18日よりテレワーク中の同社グループ社員約1,500名を対象にWebアンケート調査にて実施。有効回答数は1,108名だった。業界でも先行してテレワークを実施してきた同社は、テレワークの現状や課題、社員の意見などが明らかとなった同調査を公表することで、テレワークの普及に貢献する、としている。
調査の結果、全国の従業員の94%以上がテレワークに満足と回答。テレワークで“良かったこと"トップ3は「身体的疲れ・ストレスがなくなった」「支出が減った」「趣味やスキルアップの時間が増えた」となった。業務に集中でき、生産性が上がった人も4割強いた。
テレワークで“困ったこと"トップ3は「運動不足」「人と話をする機会が減った」「仕事とプライベートの区切りをつけにくい」だった。そのほか「社内外とのコミュニケーションが取りづらい」「社内情報をキャッチアップしにくい」など、コミュニケーション面での課題が多く上がった。
98%がコロナ後もテレワークの利用を希望している。希望の頻度は「週3〜4回」が43%と最多、次いで「毎日」が41%と、週の半分以上を望む声が80%以上だった。
仕事場所は、約8割が「自分の部屋」、2割がリビングなど「家族との共有スペース」と回答。また、9割強が「テーブル・椅子」で仕事をしている中、「立ちながら」仕事をする人も一定数存在している。
子どもと在宅勤務をする家庭の7割が「世話による業務の中断」を経験している。そのほか「会議に子どもが登場」「子どもが気になり業務に集中できない」という家庭も過半数にのぼる。
テレワーク中の身だしなみは、7割が普段より手を抜きがちに。その一方で、「直接会わない分、印象を良く見せるため普段より手をかけた」という声もみられた。
今後会社に求める支援内容として、6割以上が「テレワーク手当」や「物品提供」を希望している。次いで、3割弱が「自宅以外の業務スペース」、約2割が「メンタルケア」「コミュニケーション上のサポート」、ハンコの電子化といった「承認フローの変更」を希望と、社員のテレワークニーズが明らかとなった。
テレワークへの意見としては、「睡眠時間の増加や出勤時のストレス減少によって、体調も良くなり心に余裕が生まれた」「どこでも同じ生産性で働けるという自信に繋がった」と前向きな声が多い。その一方で、「長期間だと閉塞感が出る」「転職直後のため、人間関係が築けていない状況でのテレワークはきつい」といった課題やその対策を求める意見もあった。
同社は、2020年夏に開催を予定されていた世界的スポーツイベントに先立ち、この度のテレワーク実施以前にも2019年夏に東京エリアで勤務する社員を対象とする約2週間のテレワーク実証実験を行なっている。2020年2月18日より開始し、現在も実施中の今回のテレワークは急遽実施が決定したものだが、アンケート調査の結果から、従業員のほとんどが現状のテレワークに満足していることがわかった。
また、新型コロナウイルスの収束後も継続してテレワークを希望する声が大多数であり、「テレワークをベースとしながら必要に応じて出社をする」という勤務スタイルが望まれていることが明らかとなった。
その一方で、子育て世帯や新たにメンバーが加わったチームにおいては勤務状況の課題も見て取れた。同社では、今後は解決に向けたサポートの充実はもちろんのこと、自宅や業務の状況に応じて、どのような環境で自分のパフォーマンスが最大化されるかを考え、選択していくことも重要と思われる、と総括している。