ゼネラルリサーチは6月25日、「withコロナ・afterコロナ時代のオフライン飲み会」に関する調査結果を発表した。調査は6月14日〜16日、全国20代〜50代の会社員868名、および従業員100名以上の企業経営者204名を対象にインターネットで行われた。
緊急事態宣言の発令によって"オンライン飲み会"を行う人や企業が増加したが、飲食店が営業を再開したことで、従来の"オフライン飲み会"が今どうなっているのか、今後どうなっていくのかについて調査した。
まず、「テレワーク中に感じた課題や問題を教えてください」と質問したところ、会社員・経営者ともに「コミュニケーション不足」や「仕事とプライベートの切り替え」が上位となった。
経営者に対し、問題解決のために取り入れたいと考えていることを聞くと、「コミュニケーションツールの導入」(19.5%)、「出社日の設定」(19.0%)、「オフライン飲み会の実施」(16.0%)、「リモート手当など福利厚生の充実」(15.5%)が上位に。
一方、会社員が課題解決のために会社に求めることは、「出社日の設定」(21.7%)、「リモート手当など福利厚生の充実」(21.0%)、「コミュニケーションツールの導入」(14.3%)」が上位に。年代別で差が見られたのは「オンライン飲み会の実施」で、30代~50代ではわずか3~4%であるのに対し、20代は13.5%と高く、若い世代の会社員は、“オンライン飲み会”でコミュニケーションを図りたいと思っていることがわかった。
次に、オフライン飲み会の現状を調査したところ、7割近くが「緊急事態宣言解除後、オフライン飲み会は復活していない」(68.6%)と回答。「復活した」という人は11.4%、「これから復活する予定」という人は20.0%だった。
そこで、「withコロナ・afterコロナ時代のオフライン飲み会の理想形を教えてください」と質問したところ、「短時間で終わらせる」(19.2%)が最も多く、次いで「ソーシャルディスタンスを保った座席」(18.8%)、「人数を制限する」(18.7%)、「食事メニューは大皿ではなく一人ひとり別にする」(17.2%)と続いた。