マイナビは6月12日、「新型コロナウイルスによる非正規雇用への影響調査【就業者篇】」の結果を発表した。調査期間は2020年5月21～25日、調査対象は現在非正規雇用として働く15～70歳の個人で、有効回答は1,970人。

5割超が「新型コロナの影響あり」

  • 就業に関して新型コロナウイルスにより何かしらの影響を受けましたか。(単一回答)

就業に関して新型コロナにより何かしらの影響を受けたか聞くと、半数超の50.4%が「影響を受けた」と回答。一方、「影響は受けていない」は29.8%、「どちらともいえない」は19.8%となった。

新型コロナ感染拡大による収入の増減について尋ねると、収入が「減少」したと答えた割合が一番多かった雇用形態は、「アルバイト」(59.5%)。職種別では、「飲食・フード(接客・調理)」(78.8%)が最も多かった。

反対に収入が「増加」したとの回答が最も多かった職種は、「販売(コンビニ・スーパー)」(9.2%)だった。同調査では、「緊急事態宣言に伴う外出自粛により、コンビニやスーパーを中心に、生活必需品の購入先としての需要が高まったことで、勤務日数・時間が増え、収入が増加したことがうかがえる」と分析している。

新型コロナの影響を受けて、「副業をはじめた」人は4.3%にとどまったが、5人に1人以上の21.0%が「副業を検討中」と答えた。年代別にみると、15～24歳では「副業をはじめた」が20.5％、「検討中」が28.2%、25～34歳では「副業をはじめた」が7.7%、「検討中」が28.0%と、若年層において副業に前向きな傾向がみられた。

新型コロナの影響を受けて、勤務先から何らかの補償を受けた人は全体の18.2%。具体的には、「給与補償」「マスク付与」「感謝金」、在宅勤務に伴う通信設備等の「特別手当」といった回答が寄せられた。