emphealはこのほど、「在宅勤務における健康状態と生産性調査」の結果を明らかにした。同調査は5月14日~28日、「STOP! 新型コロナ ~Stay Home For All~ 」プロジェクト参加企業に勤務する在宅勤務率80%以上の従業員2,201名を対象にインターネットで実施したもの。
在宅勤務環境に変化したことにより、活動自粛となった2020年2月以前と比較して、「業務に対する集中力・モチベーション」はどう変化したか尋ねたところ、34%が「減った」と回答した。「増えた」は16%にとどまっている。
世代別の業務に対するモチベーションを分析したところ、いずれの年代においても「モチベーションが増加した」という割合はほとんど変化がないものの、「減少した」割合は、最も若い20代をピークに、40代に向けて低下する右肩下がりの傾向を示している。
世代別の業務に対するモチベーションとSNS非利用率についてみると、20代では非利用者は2%とほとんどいないのに対し、40代に向けて非利用者が増加している。20代・30代は、40代・50代と比較して相対的に日常的な遠隔コミュニケーションと親和性が高いと推察されるという。
「モチベーションが減少した群」と「モチベーションが減少していない群」に分け、『業務に関するコミュニケーション』が減少したか、そうでないかを分類した。その結果、モチベーション増加群では、『業務に関するコミュニケーション』の減少は36%だったが、モチベーション減少群では80%で、約2.2倍高かった。
また、『業務時間・業務量』が減少したか、そうでないかを分類したところ、モチベーション増加群では、『業務時間・業務量』の減少は21%にとどまったが、モチベーション減少群では、『業務時間・業務量』の減少は52%で、約2.5倍が『業務時間・業務量』が減少したと回答している。
『全身的なだるさ、疲れ、倦怠感』が増加したか、そうでないかを分類してみると、モチベーション増加群では、『全身倦怠感』の増加は33%だが、モチベーション減少群では、『全身倦怠感』の増加は55%だった。
モチベーションの変化にかかわらず、「全身倦怠感が増加した群」と「全身倦怠感が増加していない群」に分け、それぞれストレスとの関連する設問を対比したところ、いずれの設問においても全身倦怠感増加群の方が高い傾向があった。
『腰・肩・首すじのこり・痛み』を抱える人の増加割合、『目の疲れ』を抱える人の増加割合は、モチベーションの増減に関わらず、いずれも50%を超えている。