JSKパートナーズは5月27日、投資家を対象とした「新型コロナウイルスと投資に関する調査」の結果を発表した。調査期間は2020年5月8~10日、有効回答は1,069人。
5割弱が「資産価値の減少」あり
新型コロナウイルスは投資活動に影響を及ぼしているか尋ねたところ、8割近い79.9%が「はい」と回答。具体的には、「資産価値の減少」が約半数の49.7%、次いで「株価が下がっている今が買い時」が14.1%、「先行きの不透明感」が12.0%などとなった。
新型コロナウイルスによる影響が大きかった投資商品は、「株式」が圧倒的に多く76.0%。以下、「投資信託」が28.5%、「不動産」が13.3%、「外貨預金」が8.9%、「債権」が7.7%、「金」が3.7%と続いた。
新型コロナウイルス流行後、どのような投資行動を取ったか聞くと、「特に何も行動していない」が36.4%で最多。一方、「資産の買い増しを行った」が24.3%、「リスクのある資産を売却」が12.9%、「新たな投資商品の発掘」が11.4%など、6割以上が具体的な投資行動を取っていることがわかった。
新型コロナウイルスの流行前より投資額が減った人は42.6%。投資以外で始めたことについては、「特になし」が68.0%と最も多かったものの、「ポイ活」が13.9%、「副業」が8.7%、「アフィリエイト」が4.8%、「仮想通貨」が3.8%など、3割以上が新しい取り組みを行っていた。
こんな今こそが投資のチャンスだと思うかとの問いには、62.4%が「はい」と回答。回答者からは、「値崩れしている間に購入しておけば、終息後に上昇が期待できる」(30代男性)、「長期投資を考えた場合、今の相場が割安だと考えるから」(40代男性)といった声が寄せられた。