トレンダーズは5月21日、働く女性を対象とした、新型コロナウイルス感染拡大に伴う働き方の変化に関する意識・実態調査の結果を発表した。調査期間は2020年5月7~8日、調査対象は正社員または契約社員(営業職、技術職、事務・企画職、サービス・販売職、専門職)の20~50代女性で、有効回答は500人。
副業・複業への関心は?
リモートワーク・在宅勤務の実施状況を尋ねると、頻度は異なるものの実施率は約半数の46%にとどまり、政府目標の「7割」には及ばないことが判明。職種別にみると、「営業職」の実施率が最も高く73%。一方、「サービス・販売職」は28%、医療・福祉関係者が多く含まれる「専門職」は21%と低かった。
新型コロナウイルス感染拡大後の変化を聞くと、「残業時間が減った」と答えた割合は44%。また、「収入が減った、または減る見込み」との回答は35%となった。
感染拡大を機に「副業」に関心を持つようになった人は3割近い28%。やってみたいと思う副業の種類は、1位「商品モニター・アンケートモニター」(59%)、2位「ポイント・懸賞サイトの利用」(58%)と、在宅中に手軽に行えるものが上位に入った。他方、「ハンドメイド作品販売」(25%)や「Webライター・データ入力」(20%)など、趣味やビジネススキルのアップにつながる副業はやや低い傾向がみられた。
「複業」への関心を持つようになった人は20%で、複業に求めることとして「スキル向上できる要素」(42歳・技術職・情報通信業)を挙げる人もいた。副業・複業は「手に職」のイメージが強いとみられ、関心がある人からは「コロナ禍後も続けることができそう」(84%)と期待が寄せられていたという。