一般社団法人全国スーパーマーケット協会はこのほど、インターネット調査「新型コロナウイルスの買物行動への影響」を実施し、結果を公表した。
同調査は2020年4月17日〜19日、首都圏在住の20歳から79歳までの消費者(1週間に1日以上、食品・日用品の買物を自ら行っている人)1,100人を対象に、インターネット調査にて実施。調査実施機関は、ショッパーファースト。
消費者のスーパーマーケットへの来店頻度は「週に2、3日程度」(34.6%)が最も多いが、「流行前」(34.5%)と比較しても、大きな変化は見られなかった。平均来店頻度で見ると、「流行前」が週あたり2.3回、「流行後」が週あたり2.1回となり、わずかに減少が見られた。
新型コロナウイルス流行前のスーパーマーケットへの来店時間帯は、平日お昼(11時〜14時台)が35.0%で最も多い。流行後は、特に夜(19時〜22時台)の時間帯が減少し、朝(8時〜10時台)やお昼(11時〜14時台)が増加していることがわかる。
お昼時間帯(11時〜14時)での利用が増加している世帯は、勤労世帯である「64歳以下の単身世帯」や「夫婦二人世帯」、また小学校3年生以下の子どもを持つ「子ども同居世帯」で顕著となっている。
在宅時間の増加や、学校等の休校により家庭内での「昼食機会」が増加したことや、在宅勤務の増加により、職場からの帰宅時に買物をする機会が減少したことが、その理由として推測される。
調査の結果、スーパーマーケットへの来店頻度は、新型コロナウイルス感染拡大前後で大きな変化は見られなかったものの、買物時間帯については、在宅勤務の増加や、学校等休校などの影響もあり、夜から昼にシフトした世帯が多くなったことが明らかとなった。それにより、以前から昼に買物をしていた消費者と、利用時間帯が重なってしまうことで、店舗が混雑する要因となっている。
同協会では、「商品の陳列状況や、店舗従業員のシフトなどによっても変動するが、現在、課題となっているスーパーマーケットの混雑緩和、3密の回避に向けては、消費者に対して来店頻度の抑制を求めるよりも、買物時間帯の分散への協力を呼びかけることが、より有効な手段であると考えられる」と分析している。