マツリカはこのほど、「営業活動のリモートワークに関する調査」の結果を明らかにした。同調査は4月20日~24日、企業の経営者層、営業部門の管理職・マネージャー、営業担当者など233名を対象にインターネットで実施したもの。
所属する組織では、営業活動にリモートワークをどの程度導入しているか尋ねたところ、88.4%が「一部の業務がリモートワーク化」「すべての業務がリモートワーク化」と回答した。新型コロナウイルス対策開始後、商談機会の数は以前と比べてどう変化しているか聞くと、84.1%が「減ってきている」と答えている。
商談の機会が減っていると回答した人に取り組んでいる対策について尋ねると、「オンライン商談」(35%)が最も多かった。「特になし」という回答も23.3%と多いが、「メルマガ配信強化」「テレアポの強化」などの対策も目立った。
営業活動のリモートワークで使用するツールについて聞くと、最も多い回答は「Web会議ツール」(87.7%)だった。次いで「チャットツール」(66.8%)、「グループウェア」(53.6%)となっている。
営業活動のリモートワーク化で感じる課題について尋ねたところ、「オンラインでの商談や社内会議での意思疎通」(44.9%)という回答が最も多かった。次いで「案件情報や営業活動の共有・可視化」(39.6%)、「案件を進める上で必要な他部署との連携」(34.8%)となった。
営業活動のリモートワーク化の課題を「経営・管理者層」「営業担当」で分けて見たところ、経営・管理者層では「オンラインでの商談や社内会議での意思疎通」(44.4%)が最も多かった。一方、営業担当者層では「他部署との連携」(38.7%)が最多回答となっている。
営業活動のリモートワークにより生産性が上がったか尋ねると、「非常に上がった」「上がった」と回答した人は23.4%にとどまった。「どちらともいえない」(54.7%)、「下がった」(18.7%)、「とても下がった」(3.3%)を合わせた「生産性が向上したとはいえない」と感じている人は76.7%になることがわかった。