チューリッヒ生命はこのほど、「2020年ビジネスパーソンが抱えるストレスに関する調査」の結果を明らかにした。同調査は3月27日~30日、全国1,000人のビジネスパーソンを対象にインターネットで実施したもの。
勤務先においてストレスを感じる1番の要因を尋ねたところ、最も多かったのは「収入(経済面)」(22.4%)だった。次いで「仕事の内容」(21.4%)、「上司との人間関係」(14.6%)となっている。そのほか、「上司・部下以外の社内の人間関係」(14.4%)、「取引先等の社外の人間関係」(5.0%)など「人間関係」に関するストレスが目立った。
新型コロナウイルス感染症の発生前から、勤務先は「フレックス」や「在宅勤務」、「再雇用」などの制度を導入しているか尋ねたところ、57.3%は「導入されていない」、34.4%が「導入されている」と答えた。8.3%は「制度自体を知らない」と答えている。
実際に導入された制度は「フレックス・時短勤務」(25.2%)が最も多く、「在宅勤務」(16.1%)、「定年制度廃止(再雇用)」(12.0%)、「育児や介護による離職者の再雇用」(9.5%)が続いた。
「働き方改革」で新しく導入された制度に対するストレスについて聞くと、「社内スケジュールが調整しづらいこと」(20.3%)が最も多かった。次いで「収入が減ったこと」(17.7%)、「隠れ残業や仕事の持ち帰りがあること」(16.6%)となっている。
月の平均残業時間について尋ねたところ、「1時間未満」(41.1%)、「1~5時間未満」(14.2%)、「10~20時間」(11.7%)という順になり、残業時間の上限である「原則45時間」を超えている割合は4.1%だった。ストレスを感じる残業時間も「1時間未満」(22.4%)という回答が最も多くなっている。
有給休暇の取得状況について聞くと、23.8%が「付与されている有給を全て希望通りに取得できた(有給消化率100%)」と回答した。一方、18.5%が「取得できなかった(病欠を除く)」と回答している。有給休暇を取得できなかった理由で最も多かったのは「取得できた日数で満足している」(22.4%)だった。
2019年4月~2020年3月で1番ストレスを感じた月について尋ねると、「2020年3月」(16.3%)が最も多かった。同社によると、年度末であることに加え、「新型コロナウイルス感染症」の影響がストレスにつながったと考えられるという。