国民生活センターは、「マスクが購入できる」というSNSの書き込みや広告で消費者の関心を惹き、クレジットカード番号等を詐取する目的と思われる不審な通販サイトへ誘導する手口があるとして、注意を呼びかけている。
新型コロナウイルスの感染拡大に関連した相談が、全国の消費生活センターに寄せられている。マスクの品薄が続いている状況に便乗した手口として、「マスクが購入できる」、「マスクが買えるサイトがある」というSNSの書き込みやフェイク広告で消費者の関心を惹き、不審な通販サイトへ誘導する事例があるという。
こういったSNSの書き込みや広告について国民生活センターは、「(不審な通販サイトは)フィッシングサイトの恐れもあり、氏名や住所、電話番号などの個人情報やクレジットカード番号を入力すると、不正に取得される可能性がある」としている。
被害を未然に防ぐため、インターネット通販を利用するときは書き込みや広告の内容をうのみにせず、リンク先の通販サイトの住所、電話番号表示や、注文手続きに不審な点はないか慎重に確認することや、「SNSに表示される広告だから、リンク先も安心できる通販サイトだろう」といった思い込みをしないこと、そして不審なサイト上でクレジットカード番号を入力してしまった場合は早めにクレジットカード会社に連絡するよう、呼びかけている。
なお、国民生活センターは具体的な相談事例として、「マスクが買えるという通販サイトの書き込みを見て、記載のURLから注文するとクレジットカード決済しか選べず、カード情報を含む個人情報を入力。しかしカード決済は不可というメールが届き、不審に思って通販サイトの住所と連絡先をインターネットで検索したところ、当該通販サイトとは無関係と思われる業者名が表示された」、「マスクが買えるというSNSの広告を見てクレカ決済で注文したが、カード番号を入力する画面が表示されず、注文受付メールに『クレジットカードはこちらにアクセスし登録してください』とURLが記載されていた。このような方法でクレカ登録をしたことはなく、不審なのでキャンセルしたい」といった内容を紹介している。