KDDI(au)が、次世代移動通信5Gのサービスを3月26日より本格スタートさせます。利用料金は月額3,460円(税別)~で、各種割引をすべて適用した場合は現在の4G LTE向けサービスと同じ料金水準で利用できます。5G対応スマートフォンは7機種を投入。Xperia、Galaxy、AQUOSの人気シリーズに加え、OPPO、ZTE、Xiaomiといった中国メーカーがコスパの高いスマホを提供する予定です。
5Gスマホは7機種が登場
発表会に登壇したKDDI代表取締役社長の高橋誠氏は「5Gをスタートするにあたり、3月26日の大安吉日を選びました。端末には人気のハイエンド機種のほか、価格的にも競争力のある中国メーカーのスマートフォンもそろえています」とアピールします。
5G対応スマートフォンのラインナップは以下の通り。
- 「Xperia 1 II(SOG01)」ソニーモバイルコミュニケーションズ製、5月以降発売
- 「Galaxy S20 5G(SCG01)」サムスン電子製、3月26日発売
- 「Galaxy S20+ 5G(SCG02)」サムスン電子製、5月下旬以降発売
- 「AQUOS R5G(SHG01)」シャープ製、3月27日発売
- 「OPPO Find X 2 Pro(OPG01)」オッポ製、7月以降発売
- 「ZTE a1(ZTG01)」ZTE製、7月以降発売
- 「Mi 10 Lite 5G」シャオミ製、7月以降発売
KDDIでは、2月21日より機種変更をサポートする「かえトクプログラム」を提供していますが、これらの最新5G端末も対応します。残価設定型の分割払い方式により、手ごろな価格で利用を開始できるのが特徴です。
5Gの料金プランは4種類
5Gの料金プランは4つで展開します。いずれのプランもデータ通信は使い放題で、利用できるコンテンツやテザリングのデータ上限などに違いがあります。「KDDIはデータ使い放題の先駆者。データ使い放題の『データMAX 5G』プランをセンターに置いて5Gを展開していきます」と高橋社長。なお、以下に紹介する料金プランは割引として2年契約N、家族割プラス(4人以上 -2,020円)、auスマートバリュー(-1,000円)、5Gスタートキャンペーン(-1,000円、25か月間)、スマホ応援割II(-1,000円~-1,500円、6か月間)をすべて適用させたものです。
「データMAX 5G」はベーシックなプラン。月額料金3,460円~(データ利用量が2GB以下の場合は月額1,980円~)で、3月26日に提供開始します。テザリング/データシェア/国際ローミング通信は30GB。
「データMAX 5G Netflixパック」は、2つのコンテンツ(Netflix、TELASA)が利用可能。月額料金4,260円~(データ利用量が2GB以下の場合は月額2,780円~)で、3月26日に提供開始します。テザリング/データシェア/国際ローミング通信は60GB。
「データMAX 5G ALL STARパック」は、4つのコンテンツ(Netflix、Apple Music、YouTube Premium、TELASA)が利用可能。月額料金5,460円~(データ利用量が2GB以下の場合は月額3,980円~)で、2020年6月以降に提供開始します。テザリング/データシェア/国際ローミング通信は80GB。
「ピタットプラン 5G」は、月額料金1,980円(1GB)/2,980円(4GB)/4,480円(7GB)の3段階で、使用したデータ量に応じて月額料金が自動的に適用されます。3月26日に提供開始します。
いまや、日本全国でスマホが4Gでつながるようになりました。しかし5Gとなると、スタート当初は対応エリアがかなり限定的です。このため、KDDIでは「5Gスタートキャンペーン」を設定し、契約から25か月間の料金を毎月1,000円割り引きます。これについて、高橋社長は「我々は自信を持って5Gを提供しますが、エリアが拡大するまで4G LTEと同じ料金でお使いいただけるようにしました」と説明しました。
KDDIでは、当面は4Gネットワークに5Gを組み合わせるハイブリッド方式(ノンスタンドアローン)でエリアを展開していきます。つまり、人口カバー率が99.9%超にまで拡大した4Gエリアを5Gにも応用していく考えです。
高橋社長は「5Gのためにも、4Gがピカピカである必要がある」と独特の表現で説明し、次のように続けました。「この4Gの上に次世代の5G基地局を積み上げていきます。全国15都道府県(の一部エリア)からスタートして、2021年3月末までに1万局、2022年3月末までに2万局超を追加整備していきます」。5Gの特色を打ち出せるスタンドアローンに移行するのが2021年度の後半、現在の4Gのように不自由なく5Gが使えるようになるのは2022年度、という見方を示しました。