調査会社のGfk Japanは、国内のアフターマーケットにおけるドライブレコーダーの販売動向を発表しました。たびたびテレビなどで報じられたあおり運転事件の発生を受け、前後カメラ搭載モデルの比率が48％とほぼ半数に達したのがトピックです。平均価格も1万9100円と2万円近くになり、「値段の安さよりも安心感」を求める動きが強くなっていることが分かりました。

  • ドライブレコーダーは、高価格帯の前後カメラ搭載モデルがほぼ半数を占めるまでになった。2020年は前後カメラが主流になるのは間違いない

年間販売台数は約177万台にまで増加

今回の調査は、カー用品店や家電量販店、インターネット通販など、アフターマーケットで販売されたドライブレコーダーを対象としています。クルマの購入時にディーラーで装着するドライブレコーダーは含まれていません。

2019年の販売台数は約177万台で、2018年比で約27％の増加を見せました。これまでと同様に、あおり運転などの危険運転に関する報道がなされた時期に販売が急伸したほか、9月は消費増税前の駆け込み需要が販売を後押ししたとみられます。

  • ドライブレコーダーの国内販売台数の推移。基本的に右肩上がりが続いており、2019年の販売台数は前年比27％増加の約177万台にまで達した

  • ドライブレコーダーの月別販売台数の推移。2019年8月はあおり殴打事件、2019年9月は消費増税前の駆け込み需要が大きいとみられる

興味深いのが、平均価格が1万9100円と2018年から約21％も上昇したこと。これは、複数のカメラや360度カメラを搭載した高性能モデルが選ばれているためです。

前方向と後方が同時に撮影できる前後カメラ搭載モデルは、販売台数が前年の約3.7倍に増加し、数量構成比では過去最高の48％にもなりました。ほぼ2台に1台は前後撮影タイプとなったわけです。さらに、車内や横方向も撮影できる360度タイプも、数量構成比で5％になりました。ドライブレコーダーは「万が一の事故に備えたい」というニーズだけでなく、「あおり運転に対する備えをしたい」というニーズが増していることがうかがえます。

  • 前後カメラ搭載モデルの数量構成比。2019年は約48％と、ほぼ半数になった。2020年は6割ぐらいが前後カメラ搭載モデルになりそう

気になるのが、2019年12月以降、3カ月連続で販売台数が前年割れしていること。センセーショナルなあおり運転の報道によって著しい成長を見せてきましたが、普及が一巡して成長が緩やかになってきたとみられます。

とはいえ、今後は性能や画質、使い勝手で劣る初期モデルからの買い替え需要が増してくるとみられ、引き続き新製品が登場してホットな市場となると思われます。