エン・ジャパンはこのほど、「働き方改革で得たもの・失ったもの」に関する調査結果を明らかにした。同調査は2019年12月27日~2020年1月30日、転職サイト『ミドルの転職』を利用する35歳以上のユーザー1,861名を対象にインターネットで実施したもの。
現在の勤め先では働き方改革に取り組んでいるか尋ねたところ、75%が「取り組んでいる」と回答した。企業規模で見ると、規模が大きくなるほど働き方改革に取り組んでいる割合が高くなっている。
勤め先が「働き方改革に取り組んでいる」と回答した人に具体的な取り組み内容について聞くと、最も多い回答は「有給休暇取得の推進」「残業時間の削減」(各82%)だった。
企業規模別に見ると、「在宅勤務・時短勤務など多様な働き方の推進」「女性管理職登用など女性活躍の推進」「フレックス勤務など多様な勤務時間の導入」は、会社の規模が多くなるほど高くなる傾向がみられた。
働き方改革によって得たものについて聞くと、1位は「プライベートの時間」(39%)、2位は「休日・休暇」(34%)、3位は「健康的な生活」(23%)だった。一方、働き方改革によって失ったものについて尋ねると、最も多い回答は「収入」(29%)で、「仕事へのやりがい」(20%)、「本業に集中できる時間」(16%)が続いた。
今後、勤務先で働き方改革に取り組む予定はあるか尋ねたところ、44%が「ある」と回答した。現在の勤め先が「今後働き方改革に取り組む予定がある」と回答した人に、働き方改革への期待と不安のどちらが大きいかを聞くと、36%が「期待」、35%が「不安」と回答している。
働き方改革によって労働生産性は向上していくと思うか聞くと、54%が「向上しないと思う」と答えた。その理由としては、「まだ、政府主導だからやらされている感が強い」(40代女性)、「働き方改革で作り出された時間をどのように活用するのか?余暇を漠然と過ごすだけではスキルアップにならない」(40代男性)といったものだった。
労働生産性は向上すると回答したのは26%だった。「力の開花や個性の発揮が実現されやすい状況になるため」(30代男性)、「働き方改革のような環境改善の仕組みが定着すれば、社会全体の考え方も変わってくると思うので」(30代女性)などの理由が挙げられている。