自称・日本一背の高いITジャーナリストの久原健司です(192cm)。
1月31日より公開されている映画『AI崩壊』。すでにご覧になった方も多いと思います。中には、タイトルの“崩壊”という言葉から、これまでのハリウッド映画や日本のアニメなどで描かれてきた壮大なAIの事件や災害のようなものをイメージしてしまい、「インパクトに欠ける」と思った方もいたのではないでしょうか。
しかし、この作品は、現在のAI技術を知っている方であればわかるのですが、日本ディープラーニング協会理事長を務めている松尾豊(東大教授)さんというAI分野においてトップクラスの方が監修で入っていることもあり、10年後という設定のもと、非常に現実的なAIが描写されているのです。
そこで、「『AI崩壊』が“笑えない”ポイント」として、本作が現代社会に投げかけるメッセージと見どころを解説していきます。
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左から岩田剛典、大沢たかお、賀来賢人 (C)2019映画「AI崩壊」製作委員会
■作中に描かれている災害は、近い将来起こる可能性はある
作中では、主人公の桐生浩介(大沢たかお)が愛する妻・望(松嶋菜々子)のがんを治療するために、開発した医療AIを使用させてもらえるように厚生労働省に許可を求めに行きますが、そのときには許可は下りませんでした。その後、愛する妻が亡くなってから許可が下り、それから医療AIを主軸に、人間の健康や生活を様々なAIによって管理するようになります。また、ある事件をきっかけに、2030年にAIが暴走をはじめ、人間の生きる価値を選別し、殺戮を始めるという大災害に発展してしまいます。
多くの方は10年後、こんな世の中になるはずがない、今の世の中、やっとスマホが普及した程度で、医療AIなんて、まだまだ到底先のことと思っていませんか？
しかし人の命や健康を守るためのAI技術は世界的に注目されているのも事実です。厚生労働省がこのほど発表した「医療費の動向」によると、2018年度に医療機関に支払われた概算医療費は、前年度より3,000億円増えて42兆6,000億円となり、2年連続で過去最高を更新しています。
例えば、AIでレントゲンやCTの画像解析を行えば、人間の属人的な技量により見落としてしまった可能性がある癌などの病気を一瞬にして発見することもできるようになります。さらに、より効果のある安全な薬を開発する取り組みに対してもAI技術は効果的です。
さらなる医療技術の革新により、国の許可が今より下りる可能性は高いとも考えられますが、法律の観点からみると、一筋縄に進まないのも事実だと思います。
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(C)2019映画「AI崩壊」製作委員会
■都心部と地方とのIT格差
医療AIを開発した科学者の桐生が10年ぶりに日本に帰ってきたときに、都会の発展が急速に進んでいるのに比べて、地方の様子はあまり変わっていないことに気付いていました。これも現実的にあり得る話だと思います。
スマホの普及で、地方でも便利な生活が送れるようになったとは言いますが、正直、これ以上スマホだけの力で便利な世の中にしていくには限界があるとも考えます。
なぜなら、スマホで何らかのサービスをコントロールすることはできますが、人間を介さず、自動運転やドローンでの配達など、物理的にモノを管理できる状態にするには、より高速な通信プラットフォームが必要だからです。したがって、最近巷で話題の5Gは、たとえスマホに5G機能が付いていたとしても、通信速度のインフラを全国的に整備しないと十分に機能しないわけです。
■監視社会
作中で桐生を追いかける警察が、カメラ付きの様々な電子機器を監視カメラにしていましたが、このように、知らない間に自身のスマホやドライブレコーダーを監視カメラ代わりにされてしまう技術はすでにあります。
もちろん、そのような機能を勝手に仕込んだものを販売することは違法ですので、現在は出回っていませんが、スマホに送られてきたURLをクリックしただけで知らないアプリがダウンロードされ、個人情報が盗まれるというような事件が起きているのも事実です。
ちなみに中国は、すでに強固な監視国家となっており、2016年時点で街角や建造物、公共スペースに約1億7,600万台の監視カメラが設置されていると言われています。アメリカは5,000万台と言われていますが、それとは比較にならないほど多いです(Bloomberg2019年2月25日記事より)。
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(C)2019映画「AI崩壊」製作委員会
■高齢者のスマホ普及率が上がってきていること
2018年には60代のスマホ所有率が5割を超えてガラケーと逆転しています(NTTドコモ・モバイル社会研究所より)。なぜこれが“笑えない”かというと、実際に作品の中でも、スマホを持つ高齢者が増えることで、高齢者向けのサービスにAIの技術がどんどん使われるようになり、発展しているからです。素直に発展すればいいのですが、高齢者向けの詐欺が手を変え品を変え巧妙になっているように、将来的にAIを使った詐欺や犯罪も高齢者を狙ったものが増えている可能性が高いのです。発展することによるリスクは必ず拡大することでしょう。
■海外との技術格差
少し話は変わりますが、AIを使ったサービスと言えば、アメリカと中国が頭一つ抜けていると思います。アメリカは農業、医療、軍事と多方面で積極的にサービスを開発しています。農地が広大なため、ドローンで農作物を監視したり、空中から農薬を散布するといったサービスは積極的に行っており、雑草だけにピンポイントに除草剤を噴霧する技術も開発されています。医療に関しては、主にMRI等の画像から病気を早期発見するためにAIが使われています。軍事に関しても積極的で、アメリカの国防総省は多額のAI開発費を予算として組み込んでいます。
中国も負けず劣らずAIに力を入れているのですが、国民が個人データを国に積極的に提供する傾向があり、データの収集や利活用がしやすい環境ですので、今後AIのサービスは急速な発展を迎えることでしょう。
両国と比較すると、日本は遅れているのが実情です。政府の財政状況が厳しい上、民間においても経営者がAIに対して期待する内容が、コスト削減のため大規模な投資がなかなか行われにくいからです。しかし、AI研究の第一人者として知られる松尾教授は、ものづくりをする大企業とディープラーニングの技術を持ったベンチャーが連携することで社会にイノベーションを起こそうと呼びかけており、モノづくりAIの分野で大きな飛躍が期待できるかもしれないと私は見ています。
特にモノづくりAIで注目されているのは自動運転です。世界の自動車メーカー時価総額を見ると、トヨタ自動車が約25兆6900億円でトップ、2位のテスラ(約11兆3000億円)に倍以上の差をつけており、日本は自動車産業を牽引しているといっても過言ではありません。自動運転技術に関しても世界に遅れているわけでもなく、法整備が追いついていないという印象のほうが強いです。ようやく2020年5月までに、道路交通法と道路運送車両法(車両法)が改正され、レベル3の自動運転車の公道走行が可能になると言われています。
たとえAIに興味がなくても、その技術はすでに我々の生活の様々な場面に取り入れられており、今後ますます活用の幅が広がっていくことは避けられません。映画『AI崩壊』が描いているのは、未来の可能性の一部かもしれませんが、今と確実に地続きだと感じます。
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映画『AI崩壊』2030年を舞台に、天才科学者・桐生浩介(大沢たかお)が開発したAIが突如として暴走し、日本中がパニックに陥る様子を描く。年齢、年収、家族構成、病歴、犯罪歴などの国民の個人情報を完全に掌握したAIが人間の生きる価値を選別し、殺戮を始める。(C)2019映画「AI崩壊」製作委員会
