Indeed Japanは1月15日、「ゆとり世代・就職氷河期世代・バブル世代の仕事探しについての意識調査」を発表した。調査は2019年12月26~27日、高卒以上で現在学生ではない、全国の24歳以上60歳以下の男女2,472人を対象にインターネットで行われた。
調査では、1987~1992年を最終学歴として卒業した「バブル世代」、1993~2004年を最終学歴として卒業した「就職氷河期世代」、2010~2018年に最終学歴として卒業した「ゆとり世代」と定義している。
調査結果は以下の通り。まず、「最終学歴の学校を卒業後に働いたことのある雇用形態」を尋ねたところ、バブル世代では「正社員」(68.2%)、「契約社員・嘱託」(10.0%)、「派遣社員」(9.0%)、「パート・アルバイト」(34.5%)、「公務員・団体職員」(8.4%)となった。
就職氷河期世代では「正社員」(68.2%)、「契約社員・嘱託」(14.6%)、「派遣社員」(14.2%)、「パート・アルバイト」(32.0%)、「公務員・団体職員」(4.4%)となった。ゆとり世代では「正社員」(71.4%)、「契約社員・嘱託」(9.3%)、「派遣社員」(7.4%)、「パート・アルバイト」(25.2%)、「公務員・団体職員」(7.6%)となった。
そして、「非正規雇用」の経験率(契約社員・嘱託、派遣社員、パート・アルバイトいずれかの経験のある割合)は、「バブル世代」(41.1%)、「就職氷河期世代」(42.7%)、「ゆとり世代」(33.1%)となっている。
続けて、仕事を取り巻く環境にどのようなイメージを持っているかを、「仕事を選べる」「昇進・キャリアアップがしやすい」「好きなことを仕事にできる」「様々なことにチャレンジできる」という項目で尋ねた。
その結果、「仕事を選べる」「昇進・キャリアアップがしやすい」「好きなことを仕事にできる」「様々なことにチャレンジできる」といった項目すべてで、就職氷河期世代はバブル世代・ゆとり世代よりもネガティブなイメージを持っていた。
そして、就職氷河期世代のうち、3年以内に転職を考えている215人を対象に、「転職(新しい仕事探し)における課題や不満」を尋ねると、「年齢や性別が理由で、採用されない(採用されにくい)」(34.9%)、「やりたい仕事が見つからない/探し方が分からない」(29.3%)、「どんな仕事が自分に合うのか分からない」(27.4%)、「どのサービスを使って仕事を探せば良いか分からない」(23.3%)、「自分の年代向けの仕事探しのサービスがない」(22.3%)、「仕事探しのサービスが都市部にのみ偏っている」(18.6%)、「企業の採用担当者が若年層を優遇し過ぎている」(16.7%)、「仕事探しのエージェント/相談員に自分の強みや経験を理解してもらえない」(14.4%)、「行政の支援が不足している」(12.1%)、「企業の採用担当者に自分の強みや経験を伝えきれない」(9.3%)という結果だった。