エン・ジャパンはこのほど、「オフィスでの禁煙」に関する調査結果を明らかにした。同調査は9月11日~10月10日、人事向け総合情報サイト「人事のミカタ」を利用する企業517社を対象にインターネットで実施したもの。
現在、社内の禁煙に取り組んでいるか尋ねたところ、68%が「取り組んでいる」と回答した。企業規模別で見ると、「1000名以上」は78%が取り組んでいると回答しており、企業規模が大きくなるにつれ、禁煙に取り組む企業が多くなることがわかった。業種別では「メーカー」(80%)が最も多くなっている。
社内禁煙に取り組んでいると回答した企業に取り組む理由を聞くと、最も多い回答は「社員の健康を守るため」(63%)で、「社員から苦情・要望があったため」(31%)、「働きやすい職場にするため」(22%)、「世の中の流れを感じたため」(22%)が続いた。
禁煙の具体的な取り組みについて尋ねると、「就業時間中(お昼休みを除く)の禁煙」(34%)が最も多かった。次いで、「ポスター・リーフレットによる情報提供・啓発」(22%)、「健康教育・健康指導(講習会)の実施」(12%)となっている。
禁煙の取り組み実施の結果について聞いたところ、最も多い回答は「職場内がきれいになった」(38%)で、「喫煙者が減った(禁煙する社員が増えた)」(33%)が続いた。一方、26%は「特に変化はない」と答えており、まだ変化を感じていない企業もあることがわかった。
社内の禁煙に取り組んでいないと回答した企業にその理由を聞くと、「経営者や経営層が喫煙者」(36%)、「喫煙者の理解が得られない」(29%)、「必要性を感じない」(25%)が多かった。