JR東海は20日、東海道新幹線における雪害対策の取組みについて発表した。従来の方法に加え、運転台カメラを利用した徐行判断や車両床下の着雪防止に向けた融雪ヒーターの効果検証などを実施する。

  • JR東海が東海道新幹線における雪害対策の取組みについて発表

東海道新幹線では、冬季期間に列車の走行によって舞い上がった雪が車両床下に付着し、塊となって線路に落下してバラストを跳ね上げることで車両床下の機器を破損させないように、速度を落として運転する場合があるという。現状では、雪害地区を走行する運転士の口頭から取得した現地状況(積雪量・降雪状況)をもとに、徐行区間・速度の判断を指令が行っている。

今後の取組みとしては、50編成の運転台にカメラを新設し、車両前方の画像を指令へリアルタイムに伝送することで、指令において現地状況を連続して確認することを可能にする。よりきめ細かくタイムリーに徐行区間や速度を設定することで、徐行判断のさらなる適正化を図る取組みを進める。

車両床下の着雪防止に向けた取組みでは、東海道新幹線の4編成の車両床下にカメラを新設し、これにより取得した着雪状況(着雪量・着雪進展の速度等)のデータと、運転台カメラなどにより取得した環境条件(気象条件・線路内の積雪量等)のデータの関係性をさまざまな気象条件において解明するとともに、床下に設置している融雪ヒーター付フサギ板への着雪状況を確認し、引き続き効果を検証する。