オープンワークはこのほど、「20代で年収1000万円が狙える企業」について明らかにした。同調査はOpenWorkに投稿された社員・元社員による会社評価レポートの「年収・給与」を参照し、20代で年収1,000万円以上の社員クチコミがある企業を業界や職種で分類したもの。

  • 営業職(証券、保険、不動産)の企業例

    営業職(証券、保険、不動産)の企業例

営業職(証券、保険、不動産)で評価が高かった企業は、「大和証券」「野村證券」「プルデンシャル生命保険」「日本生命保険」「東京海上日動火災保険」「大和ハウス工業」「東急リバブル」「大東建託」だった。

「28歳1,400万、他各種手当あり。日系企業の中では破格の水準だと思う」(男性、野村證券)、「入社1年目すぎたあたり、20代中盤で1,000万円。完全成果報酬」(男性、プルデンシャル生命保険)、「20代1,000万。そもそもの固定給も高めに設定されているが、加えて歩合給がとても大きい」(男性、大東建託)といったクチコミが寄せられている。

金融専門職で評価が高かった企業は「大和証券」「野村證券」「日興アセットマネジメント」「JP モルガン証券」「ゴールドマン・サックス証券」「メリルリンチ日本証券」「ドイツ証券」「バークレイズ証券」だった。

寄せられたクチコミは「27歳1,000万円。年収は交渉次第。入社時にはどんどん交渉すべき」(男性、日興アセットマネジメント)、「入社2年目年収1,300万円、27歳。基本給とインセンティブで構成」(男性、JP モルガン証券)、「新卒3年、年収1,300万円。基本給は他の外資系投資銀行と比べて高め、でもボーナスは低い」(男性、ドイツ証券)などだった。

  • 金融専門職の企業例

    金融専門職の企業例

海外駐在(総合商社・プラント)で評価が高い企業は伊藤忠商事、丸紅、三井物産、三菱商事、住友商事、双日、千代田化工建設、日揮だった。

クチコミでは、「極めて高い。20代でも海外駐在すればどこの国、地域に行っても手取りで1,000万円程は貰える」(男性、伊藤忠商事)、「入社5年目、海外勤務、年収1,000万円。日本にいるか海外にいるかで数百万円の差」(男性、三井物産)など、高めのベース給与に「海外駐在手当」が加わり、高報酬となっていることがうかがえるものが多かった。

  • 海外駐在(総合商社・プラント)の企業例

    海外駐在(総合商社・プラント)の企業例

コンサルティング業界では、「アクセンチュア」「ベイン・アンド・カンパニー・ジャパン・インコーポレイテッド」「ボストン・コンサルティング・グループ」「日本総合研究所」の評価が高かった。

社員・元社員からは、「新卒3年目、年収1,000万円(含 ボーナス)。競合他社に比べて、非常に恵まれている」(男性、ベイン・アンド・カンパニー)、「新卒入社5年目、28歳、1,000万円。基本給に賞与が加わる」(女性、ボストン・コンサルティング・グループ)」といった口コミが寄せられている。

大手外資系企業では、「シスコシステムズ」「グーグル」「GE ジャパン」「ジョンソン・エンド・ジョンソン」の評価が高い。

クチコミは「20代で約1,000万円。完全な年俸制」(男性、GE ジャパン)、「入社3年目、営業、26歳、年収1,000万。インセンティブ次第の年収」(男性、ジョンソン・エンド・ジョンソン)などだった。成績やインセンティブ次第だが、平均的な日系企業と比較をするとかなりの高待遇となる企業が多いことがわかった。

  • 20代で年収1,000万円を超える大手外資系企業

    20代で年収1,000万円を超える大手外資系企業

マスコミで評価が高い企業は「電通」「テレビ朝日」「小学館」だった。「給与は良い。28歳で1,000万を超えた。家族手当など手厚い」(営業、男性、電通)、「新卒で年収900万前後。20代中頃~後半で1,000万円前後。月収は普通だが、ボーナスが異様に高額」(総合職、女性、テレビ朝日)といったクチコミが寄せられている。

その他の日系高報酬企業は、「ディー・エヌ・エー(DeNA)」「リクルートキャリア」「キーエンス」だった。寄せられたクチコミは「新卒入社1年目、24歳、年収1,000万。残業がものすごく多かったが、残業代は見込み時間45時間を除いてすべて出る」(男性、DeNA)、「新卒5年目27歳 営業1,200万」(男性、キーエンス)などだった。

難関資格専門職を見ると、「アンダーソン・毛利・友常法律事務所」「西村あさひ法律事務所」「有限責任あずさ監査法人」「全日本空輸」「東京女子医科大学病院」「自治医科大学」の評価が高い。

アンダーソン・毛利・友常法律事務所で弁護士として働く男性は、「初年度の基本給は約1,100万+歩合によるボーナス。基本的には売上に対する歩合制度」、全日本空輸でパイロットとして働く男性は「1,000万円超。乗務における飛行手当が大きな割合を占める」というクチコミを寄せている。