ソフトブレーン・フィールドは8月6日、「消費税増税前後の日用品の買い物行動の変化に関する意識調査」の結果を発表した。調査期間は2019年7月10～12日、有効回答は20～60代の個人7,745人。
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消費税増税の前後で、日用品の購入におけるご自身の買い物行動に変化があると思いますか?
2019年10月に予定されている消費税率8%から10%への引き上げ前に、「購入したい」「まとめ買いしたい」と考えているものが「ある」と答えた人は33.1%。具体的なアイテムを聞くと、1位「日用品」(57.0%)、2位「食品」(37.6%)、3位「電化製品」(36.3%)と続き、身近な消耗品や生活必需品を挙げる人が多く、「車」(5.8%)や「住宅」(3.0%)といった特別な消費行動は少ない結果となった。
増税前後で、日用品の買い物行動に変化があると思うか尋ねると、「変化があると思う(一時的に含む)」と答えた割合は、女性では60.7%、男性では50.8%と、女性の方が9.9ポイント多かった。
「変化がある」と答えた人に、具体的にどのような変化がありそうか選択肢で問うと、「増税前と購入アイテムは同じでも、セールや特売を利用して購入すると思う」が男女ともに最も多く、女性57.5%、男性47.7%。次は「増税前より低価格のアイテムを選んで購入すると思う」で、女性23.7%、男性31.9%、全体では約4人に1人が「購入アイテムそのものを変更する」と考えていることがわかった。
増税後にキャッシュレス決済の頻度は増えると思うか質問すると、半数近い48.3%が「増えると思う」と回答。同調査では「政府や企業のポイント還元施策が浸透していることがうかがえる」と推測している。
