テレワーク導入の目的は「業務効率の向上」 - 導入で難しかったことは?

エン・ジャパンはこのほど、「テレワーク」についての調査結果を明らかにした。同調査は6月12日～7月16日、従業員数300名未満の企業491社を対象にインターネットで実施したもの。

会社ではテレワークを導入しているか尋ねたところ、14%が「導入している」と回答した。企業規模別では「100～299名」(17%)、業種別では「IT・情報処理・インターネット関連」(29%)がそれぞれ最も多かった。

テレワーク導入企業に導入形態について聞くと、最多回答は「自宅利用型テレワーク(在宅勤務)」(81%)だった。

対象者は「内勤中心(エンジニア、企画、総務など)の社員」(54%)が最も多く、「通勤困難の社員(妊娠・出産・育児・介護・怪我など)」(50%)、「外勤中心(営業など)」(39%)が続いた。

テレワーク導入の目的について尋ねると、「業務効率(生産性)の向上」(60%)、「多様性のある働き方の実現」(59%)、「通勤困難社員への対応」(49%)が上位を占めた。

テレワークを導入して良かったことを尋ねたところ、「通勤困難社員が継続して働くことが可能になった」(40%)が最も多かった。「業務効率(生産性)の向上に繋がった」(36%)、「多様性のある働き方を選ぶ社員が増えた」(30%)も多い。

導入の上で難しかったことを聞くと、1位は「テレワーク社員の時間管理」(68%)、2位は「テレワークの利用条件設定(自然災害時、月に4日まで)など」「テレワーク時の業務ルールの設定(始業・終業の連絡・会議出席)など」(各59%)だった。

テレワークを導入していない企業に未導入の理由を尋ねたところ、トップ3は「テレワークに適した業務がない」(48%)、「企業規模が小さいから」(36%)、「必要性を感じないから」(34%)だった。

テレワークに対する今後の方針について聞くと、導入企業の80%が「今後も積極的に推進する」と回答した。一方、未導入企業のうち、「これから導入を検討する」と回答したのは19%で、「今後も導入予定はない」(47%)が半数を占めた。