エン・ジャパンはこのほど、「夏季賞与」に関する調査結果を明らかにした。同調査は5月15日~6月12日、従業員数300名未満の企業435社を対象にインターネットで実施したもの。
2019年の夏季賞与の支給予定の有無について聞くと、81%が「支給予定」と回答した。夏季賞与を支給予定の企業に、2018年の夏季賞与と比較し、支給額に変動はあるか尋ねたところ、「増額予定」は29%で、2018年と比べ6ポイントダウンした。反対に「減額予定」(10%)は2018年と比べ2倍となっている。
「増額予定」の回答率が高かったのは「IT・情報処理・インターネット関連」(37%)、「商社」(35%)、「金融・コンサル関連」(33%)だった。「減額予定」は「メーカー」(18%)、「サービス関連」(14%)、「流通・小売関連」(11%)が多かった。
夏季賞与を増額予定の企業に、2018年の夏季賞与と比較し、何%程増額しそうか聞くと、最も多い回答は「1%~3%未満」(20%)だった。増額する理由で多かったのは、「業績が好調」(67%)、「社員の意欲向上」(65%)となっている。
夏季賞与を減額予定の企業に、2018年の夏季賞与と比較し、何%程減額しそうであるか尋ねると、「3%~5%未満」(16%)が最も多かった。減額理由は「業績不振」(73%)が多くを占めている。