エン・ジャパンは3月29日、「中途入社者の定着」に関する調査結果を発表した。調査は2018年1月30日~2019年2月26日、同社運営のサイト「人事のミカタ」を利用している、直近3年間で中途入社者(正社員)がいる企業693社を対象に、インターネットで行われた。
自社の中途入社者の定着率についてどのように捉えているかを伺ったところ、37%が「定着率が低い」(低い30%+とても低い7%)と回答。「定着率が低い」と回答した割合が最も高かった業種は、「流通・小売関連」で51%(同36%、15%)、企業規模別では、「1,000名以上」で48%(同38%、10%)だった。
また、中途入社者が退職につながりやすい時期を聞いたところ、3社に1社が「入社後半年以内が退職につながりやすい」(1カ月未満6%、1~3カ月18%、3~6カ月13%)と回答した。
続いて、中途入社者の定着率向上のために行なっている取り組みを教えてもらったところ、「定期で行なう上司との面談」(53%)や「歓迎会での交流」(50%)に回答が集中。入社者とのコミュニケーションを増やすことによって、定着率向上を図る企業が多いことが伺える結果に。
そこで、直近3年間で入社した中途入社者の定着率と、企業の取り組みから、「取り組みによる定着率の寄与度」を調査したところ、定着率に最も好影響だった取り組みは「定期で行なう人事との面談」であることが明らかに。また、「定期で行なう上司との面談」や「メンター・ブラザー・シスター制度によるフォロー」も一定の効果があることが伺えた。対して、マイナスの影響となったのは、「中途入社者コミュニティへの参加」と「社内見学」だった。
最後に、今後、社員の定着率向上についてどのような対応を考えているかを聞くと、「定着率向上に積極的に取り組む」(62%)が6割を超え、理由として「育てた人材を手放したくないから」(71%)、「新規の採用が困難だから」(59%)という意見が多くあがった。