ベルフェイスは4月1日、全国の営業職を対象とした労働時間と働き方改革に関する意識調査の結果を発表した。調査期間は2019年3月15~18日、調査対象は全国の営業職に従事する20~69歳の個人で、有効回答は1,000人。
自身の会社では働き方改革に取り組んでいるか尋ねたところ、「取り組んでいる(「積極的に」含む)」は計47%、「取り組んでいない(「あまり」含む)」は計44%と、ほぼ二分する結果となった。
働き方改革に取り組み始めてからの残業時間の変化を聞くと、「変わらない」が38%と最も多く、次いで「やや減った」が37%、「減った」が20%との順に。同調査では「働き方改革の潮流が加速し、残業時間の削減が求められる中でも、多くの営業現場で業務量自体は変わらず、残業時間が減らない」と分析している。
もっと効率よくやりたいと思っている業務は、1位「社内会議」(51.3%)、2位「商談の事前準備」(49.1%)、3位「商談に伴う移動時間」(43.1%)、4位「日報作成」(42.7%)、5位「商談後の顧客フォロー」(34.7%)となった。
一方、もっと時間を割きたいと思っている業務は、1位「商談(新規・既存含む)」(66.2%)、2位「商談の事前準備」(56.8%)、3位「商談後の顧客フォロー」(54.9%)、4位「部下の教育」(33.5%)、5位「商談に伴う移動時間」(25.0%)となった。