ジンズはこのほど、「成人の近視に対する危機意識調査」の結果を発表した。調査は1月24日~25日、全国の20~59歳男女を対象にインターネットで行われた。有効回答数は800名(20代~50代の各年代を、男女別に「近視」と「裸眼」で各50名)。
まず、現在の自身の視力度数を正確に把握しているか尋ねると、自身の視力を把握しているのは全体の約6割だが、そのうち正確に把握している人はわずか21.3%。近視の人はおよそ3人に1人が、裸眼の人はおよそ2人に1人が把握していないという結果になった。
一方で、自身の視力低下の進行については、全体でおよそ6割が進行を感じており、半数以上にのぼった。近視の人と裸眼の人でみた場合、近視の人は約6割、裸眼の人は約5割と、裸眼の人でも2人に1人が視力低下の進行を感じていることが判明した。
また、自身が近視だと思うかを聞いたところ、裸眼の人でもおよそ2割が「近視だと思う」に回答し、近視を自覚していることがわかった。そして、近視になったと思う時期を聞くと、裸眼の人のおよそ7割が20代以降になってから近視を感じていると回答。
仕事による視力への影響について聞いてみると、全体で約5割が「影響を感じる」と回答した。また、入社や転職、部署異動などの仕事環境の変化によって目の不調を感じたことのある人は27%。不調の原因として考えていることを聞くと、「PCでの作業時間が増えた」が最多で77.8%。以下、「書類を読む業務が増えた」(28.1%)、「デスクワークばかりになり外出機会が減った」(26.9%)と続いた。同社は「大人になってから職場環境などの外的要因が目に与える影響は大きいと捉えている人が多いようだ」とみている。