印刷される「フォント」から、表示される「フォント」へ。スマホ等の普及やペーパーレスの流れにより、スクリーン上で触れる機会も多くなった「フォント」だが、今や当然と受け止めてしまいがちなこの状況も、直近10年程で変化した結果だ。
一方、印刷物やWebコンテンツを作る側からすれば、フォントを「買い切る」か、「定額利用する」かも大きな変化と言えるだろう。
2月6日～8日の3日間にわたり開催された、印刷業界の展示会「page2019」（東京・池袋）。同イベントでは印刷関連のカンファレンスやセミナーが多数実施されたが、そのなかでも8日に開催された、印刷業界におけるフォント利用にまつわるトークセッション「Adobe Fonts ～これからのフォント環境～」の様子をお伝えする。
フォントをめぐる変化
アドビがホストを務めたこのトークセッションのゲストは、macOSにも標準搭載されているフォント「凸版文久体」を手がけた、凸版印刷 情報コミュニケーション事業部 ソーシャルイノベーションセンターの田原恭二氏と同社の紺野慎一氏。両氏は同フォントの製作統括を担当したという。
まずは田原氏が、凸版文久体について説明した。「目にやさしく、心にひびく。」というキャッチフレーズが付いた同フォントは、戦前からつづく活字の書体をデジタル化したもので、10年前の段階でスクリーン表示を意識して作られた、当時としては先進的な書体であったという。
10年前といえば、まだiPadがこの世に登場したばかり。従来の紙+活字に加えて、スマートフォンやパソコン等で多くの人がスクリーン上に表示される文字に触れ始め、読書環境にもデジタルが普及し始めた段階だ。
当時は印刷用がメインで、デジタル用はオプション的な位置づけだった。設計段階でWebでの表示を考慮した日本語フォントが少ないことに気づき、凸版文久体の開発に至ったという。
このフォントの開発が行われたのは、大手ベンダーのモリサワが提供する「MORISAWA PASSPORT」など、フォントがサブスクリプション形式で提供され始めた頃。これを機に「フォントを買い切って長く使う」形態から、「フォント利用に対して継続的に投資する」スタイルへ切り替わり、印刷会社、デザイナーなど業界関係者にとって仕事にかかせない、水道や電気のような「産業基盤」となったと言えると田原氏は語った。
また、田原氏は、「凸版文久体で大事にしたこと」として、読むリズムの演出、横組みでの可読性、身体的なタイプデザイン、レガシーの継承、そして社会インフラとしての貢献——の5つを列挙。モリサワパスポートへのフォント提供と、macOSへの搭載（macOS 10.12 Sierraより搭載）、そしてWebフォントサービスの「REALTYPE」への提供についても、社会インフラとしての貢献の一環だと説明した。
こうした同フォントの提供形態の多様化は、凸版文久体が開発された頃はサブ的な扱いだった、Webサイトなど「デジタル利用」といえる範囲の重要性が格段に高くなったことを意味していると言えるだろう。
ここで、このトークセッションの進行役を務めていたアドビ システムズ フィールドプロダクトマネージャーの岩本崇氏が、Adobe Creative Cloudに付帯するサービス「Adobe Fonts」を紹介した。以前は「Typekit」という名称で知られていたが、2018年10月にリニューアルされ、サービス名が「Adobe Fonts」に改められている。
フル機能のAdobe Fontsは、月額費用がラインナップ中安価なフォトプランを含む、Creative Cloudのすべての有償ユーザーが利用可能。最大100フォントまでだった同期フォント数が無制限になったほか、1万5000種類以上（日本語フォントは185種類）のフォントが利用可能で、Webフォント利用にも対応している、と紹介した。
そして、岩本氏は、Adobe Fontsの新サービス「フォントパック」についても言及。これはテーマに応じパッケージ化された複数のフォントを手軽にインストールできるもので、日本語3種類を含む15種類がラインアップされ、印刷物やWeb、デジタルサイネージ、映像字幕などでの商業利用も可能とのことだ。
印刷業界では、Adobe Creative Cloudに含まれるアプリケーションが既に社会インフラ化していると言っても過言ではなく、そこに付属するフォントサービスであるAdobe Fontsへの関心が高まるのは自然なことと言える。
Creative Cloudに付随するサービスであるAdobe Fontsは、2018年10月のTypekitからの改名のタイミングで、Creative Cloudのすべての有償プランにおいて利用可能となった。また、Adobeは、自社開発のフォントにも近年力を入れており、直近では日本語フォント「貂明朝」に、少し抑揚を抑えてデザインされた本文用フォント「貂明朝テキスト」をリリースするなど、フォントに関しても”社会インフラ化”を推し進めている様子が伺える。
果たしてフォントサービスに関しても、Creative Cloudアプリケーションのように印刷業界のディファクトスタンダートとして受け入れられるのか、注目したい。
印刷業界におけるいまの使い勝手
次に、凸版印刷の紺野氏が、Adobe Fontsで提供されているフォントを使う上での注意点を解説した。
特に強調していたのは、Adobe Fontsのフォントは、Adobe IllustratorやAdobe InDesign上で「パッケージ機能の対象外」である点だ。Adobe Fontsでは膨大な数のフォントが利用できるが、パッケージ機能でフォントが収集されないとなると、出力センターなどではデータのなかにそのフォントが存在しない状況になるため、トラブルになってしまう。
本来、Adobe Creative Cloudユーザー同士であれば、InDesignやIllustratorのファイルを開くだけでAdobe Fontsにアクセスし、必要なフォントを自動的にダウンロードしてくれる。
だが、セキュリティ上の観点から印刷会社ではオフライン状況下で作業するため、自動的にフォントを取得する機能を利用できないことが多い。やはりAdobe Fontsのフォントを使う場合は、PDFにフォントを埋め込むか、あるいはアウトライン化（パスで構成されたオブジェクトに変換すること）してからの入稿を推奨すると語った。
また、印刷業界では、IllustratorファイルやInDesignファイルのネイティブ入稿が依然として主流ながらも、PDF入稿が増えているという。これは前述のフォント同期を解決する以外に、アプリケーションのバージョンが異なっていてもデータを共有できるからという理由がある。ちなみにAdobeでは、出力の処理スピードを大幅に向上し、作業が効率的となる新しいPDF規格「PDF/X-4」の利用を推奨している。
「元号対応」と社会インフラ貢献の推進
2019年4月1日の新元号発表を控え、印刷業界といえばカレンダー対応などが話題になったが、フォントにもその余波は及んでいる。日本語フォントには「平成」などの元号などを1文字で表す合字（リガチャ）が含まれており、各フォントにも新元号の合字が追加されることが見込まれるからだ。Adobeは、新元号に対応する文字を提供するため、新たな文字集合規格である「Adobe-Japan1-7」を作成し、そこに新しい元号の合字を追加する。
田原氏は、凸版文久体のこれからの取り組みとして、「新元号対応」と「社会インフラ貢献の拡大」を挙げた。
新元号対応に関しては「他のフォントメーカーは新元号の合字について公式にはコメントしていませんが、まもなくアナウンスするでしょう。凸版としてもできるだけ早く新元号対応に取り組む所存です」と述べた。
さらに、社会インフラ貢献の拡大についても言及し、「将来的に凸版文久体をAdobe Fontsに提供できれば、（macOSのように同フォントが標準搭載されていない）Windows利用のCreative Cloudユーザーにも利便性を提供でき、社会インフラ貢献の拡大になりうると思うので、検討したい」と述べ、トークセッションを締めくくった。
フォントのサブスクリプション製品といえば「MORISAWA PASSPORT」を筆頭に複数存在する。だが、金額面や収録内容などから、すべてのクリエイターがCreative Cloudなどのアプリケーションに加え、別途月額を支払ってフォントを使うというのはあまり現実的ではない。
凸版文久体のような歴史あるフォントがAdobe Fontsに加われば、日本語フォントの選択肢は広がる。国内クリエイターの「使える」フォントが広がる動きに期待したい。
（早川厚志）
