低コストかつ優秀なAIをものづくりの現場に提供
こうした独自性のある技術を武器に同社が目指すのは、「あらゆるもの、あらゆるデバイスにe-AIやSOTBを盛り込んでいくことで、やりたくでも導入コストや維持コストがかかって断念していた分野にソリューションとして提供できるようになる」(横田氏)ということだという。
そのためにはe-AIそのものも進化していく。その方向性としては「適応する自律」というキーワードが掲げられている。横田氏は、「モノが経年劣化していくことを学習し、都度、最適化を図っていくことで調整することを可能とする。それがe-AIのクラス4の状態であり、これを実現していくことで、AIを世の中のありとあらゆるところに広げていくことを目指す」と将来のe-AIの姿にも言及。中長期的には海外のニーズも増してくるとの見方を示しており、将来的には2022年にe-AIで100億円、SOTBで同じく100億円の事業規模の構築を目指していくとしていた。