読売広告社 都市生活研究所とR&D局はこのほど、「都市生活者のワークスタイルと暮らしの変化 研究レポート」を明らかにした。同調査は2017年12月、東京50km圏に住むフルタイムで働く20代~60代の男女1,998人を対象に訪問留め置き法で実施したもの。
テレワークを活用し、オフィスに必ずしも出勤しなくてよいような働き方をしたいと思うか尋ねたところ、24.3%が「すぐにしたい」「2~3年後にはしたい」「4~5年後にはしたい」と答えた。「いつかはしたい」までを含めると半数以上が前向きに考えていることがわかった。
テレワーク意向者のタイプは、「ビジネス力向上志向タイプ」(17.5%)、「プライベート充実志向タイプ」(16.9%)、「現状改善志向タイプ」(21.1%)、「受動的受け入れタイプ」(44.5%)の4タイプに分けられ、それぞれ利用モチベーションも異なることがわかった。
「仕事を含む生活全体」「労働時間」「プライベート時間の確保」に対して、どの程度満足しているか聞くと、いずれも「プライベート充実志向タイプ」が高く、「現状改善志向タイプ」が低かった。
タイプ別にテレワーク利用意向理由を尋ねて、各タイプでテレワーク意向者全体スコアより5%以上高くなった上位5項目を割り出したところ、ビジネス力向上志向タイプは、「副業ができる」「通勤の分の時間が活用できる」が多かった。
プライベート充実志向タイプは、「副業ができる」「仕事と家庭の両立ができる/しやすくなる」が多く、現状改善志向タイプは、「わずらわしい人間関係から解放される」「残業が当たり前という風潮にあわせなくてすむ」が多かった。受動的受け入れタイプは、全体より5%以上上回った回答はなかった。