エン・ジャパンは9月26日、「ミドルの転職」を利用する転職コンサルタントを対象とした「企業の採用力」に関する調査結果を発表した。調査期間は2018年9月4~12日、有効回答は110人。
採用力向上を目指し、改善・変革を進める企業は見受けられるか尋ねたところ、93%が「見受けられる」(「50%以上の企業で~」32%、「~49%の企業で~」61%)と回答した。
改善・改革を進める企業はどの業界に多いか聞くと、「IT・インターネット」が50%で最多。理由としては「人材の流動性が高く、また良い人材の採用が、すぐに企業の成長につながりやすい」などの声が寄せられた。次いで「メーカー」が44%、「建設・不動産」が27%と続いた。
企業タイプは「ベンチャー企業」が44%でトップ。コメントでは「意思決定が迅速にできる規模であることが多いから」といった意見がみられた。
採用力向上を目指し、企業が改善に努めていることトップ3は、「労働条件(給与、待遇、福利厚生、休日、勤務地など)」(69%)、「魅力づけできる人材との面接・面談(人事、上司、経営層など)」(44%)、「選考回数・選考期間」(39%)となった。
採用力向上に成功した企業のエピソードとしては、「事業内容や業務内容、福利厚生から実際の職場環境、労働時間などを曖昧にせずしっかりと説明した。結果、候補者がその企業で働くイメージを持ちやすくなり、選考途中での辞退などが減少した」といった内容がみられた。