また、同社はIoTインフラ全体を単一コンソールから監視/管理するソリューションの最新版「VMware Pulse IoT Center 2.0」も発表した。同ソリューションも「Project Dimension」のコンポーネントの1つとしてSaaSで提供される。
最新版では、ロータッチ型のデバイス登録と設定機能の追加、ゲートウェイの詳細設定や、指定したゲートウェイのファームウェア/BIOSのアップデート機能追加、アラートと通知機能の強化などが図られている。なお、現時点ではリリース時期は未定とのことだ。
米VMwareでバイスプレジデントIoTビジネス担当のMimi Spier(ミミ スピアー)氏は、「Project Dimensionに象徴されるようなIoT戦略は、VMwareだけでなくDell Technologiesグループ全体の戦略だ」と説明する。
社会インフラとしてのIoT環境を構築するには、VMwareの製品だけでは完結しない。米Dell Technologiesは8月28日、エッジコンピューティングにおいてデータ収集/分析を行う「Dell Technologies IoT Solution for Surveillance」を発表した。
これは、Dell Technologiesが有する業界特化型のソリューションと、顧客のユースケースに合わせたハードウェアに、「VMware Pulse IoT Center」と「VMware SDDC」がバンドルされるものだ。
Spier氏は、「VMwareはDell Technologies傘下の企業であり、IoT戦略では(会社をまたがって)同じ組織で活動している。Dell Technologiesは(IT業界全体を網羅する)サプライチェーン企業なので、顧客の包括的なIoT環境を構築するうえで、多角的な支援ができる。今後も業種業界に特化したアプリケーションを提供するベンダーや、IoTプラットフォームプロバイダーと協業し、オンプレミスで稼働するアプライアンスを提供していく」と説明する。
「IoT分野には多くの日本企業が関心を寄せている」と語るSpier氏。すでにエネルギー、自動車、製造業などの日本企業と、ミーティングを重ねているとのことだ。