OPPO Japanが新スマートフォン「R15 Pro」と「R15 Neo」の発売会を開催し、それぞれ税別価格が69,880円(R15 Pro)、29,880円(R15 Neo 4GBモデル)・25,880円(R15 Neo 3GBモデル)と発表されました。8月31日から順次発売されますが、発表会に合わせて、OPPO Japan 代表取締役のトウ・ウシン氏、営業本部商品企画部部長のリ・タケシ氏が報道陣とのグループインタビューに応じました。

  • OPPO Japan 代表取締役 トウ・ウシン氏(右)、営業本部商品企画部部長 リ・タケシ氏

    OPPO Japan 代表取締役 トウ・ウシン氏(右)、営業本部商品企画部部長 リ・タケシ氏

今回の新製品では、R15 Proが非接触決済用ICチップのFeliCaを搭載し、おサイフケータイに対応している点が大きなトピックです。R15 Proは、すでにグローバルでは発売済みの端末ですが、3月から開発を開始してFeliCaと、さらに防水対応を実現したそうです。

「ある商品を開発したり、特定の機能を開発したりする場合、消費者が本当に求めている真のニーズを大事にして、重要視しています」とトウ氏。トウ氏が国内キャリアやさまざまな関係者と話していると、このFeliCaの存在がよく出てくるといいます。日本でそれだけFeliCa、そしておサイフケータイが重要視されているということでしょう。

  • OPPO R15 Pro
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  • R15 Pro

さらに、OPPOが日本参入して半年、「本気で日本に来る(進出する)のか、出ていくのか(撤退するのか)と聞かれることもあります」(トウ氏)。そこで今回、日本向けにFeliCaを搭載したことで、「(日本進出に)本気であることを見せたい、誠意、本気度の証です」とトウ氏は強調します。

リ氏によれば、おサイフケータイ開発で難しかったのは「パートナーの選別」。チップとソフトウェアの開発を、SIMロックフリー端末として開発していくか、どのように自社OSであるColorOS上でおサイフケータイを実現するか、といった全体のソリューションを実現するため、ソニー、フェリカネットワークス、そして富士ソフトをパートナーとして機能を実現したそうです。

このため、ソニーや富士ソフトのエンジニアはOPPOの工場に常駐して、「休みもなく一緒にがんばった」(リ氏)そうです。トウ氏は、防水とFeliCa対応のために(グローバルと比べて)R15 Proの日本投入が遅れたことについて、「日本市場に対して誠意を見せるために必要でした」とも。結果的に追加コストが発生したことで、グローバルモデルに比べて割高になったとしています。

■OPPO「R15 Pro」レビュー - 完成度高し、おサイフケータイ・防水対応の意欲作!!

今後の新機種すべてで、おサイフケータイに対応するかどうかは決まっていないそうです。「全機種搭載では開発のステップがあわなくなることもあるので、ニーズと発売時期に合わせた機種にFeliCaと防水を搭載したい」(リ氏)としています。

トウ氏も、まだ日本ユーザーの十分なデータを集められておらず、搭載する機種は消費者ニーズを分析して慎重に見極める方針を示しています。ただ、「将来的に3大キャリアがFeliCaや防水を(採用要件として)要求してくるなら対応する」(トウ氏)とのことです。

OPPO Japanでは、年に4機種以上を日本国内で投入することを明らかにしています。年内に、「あと2機種投入する」(トウ氏)考えです。最新モデルとして「Find X」がグローバルで発表されましたが、この機種の日本投入に関しては「お楽しみに」と語りました。明言はされなかったのですが、可能性は高そうです。ただ、「密閉構造ではないので、防水は難しい」(トウ氏)とのこと。

R15 ProがFeliCaと防水対応で日本市場に特化したように、R15 Neoは「価格」という点で日本市場を研究した結果だとしています。トウ氏は、日本のSIMロックフリー端末では、2～3万円台が60～70%を占めるとしており、これをターゲットにエントリーモデルの「A」シリーズの機種を「R15 Neo」と日本向けに命名したそうです。スペックを見る限りは、「A5」がベースモデルのようです。

  • OPPO R15 Neo
  • OPPO R15 Neo

  • R15 Neo

こうした端末の日本向けのカスタマイズに加え、日本市場でのさらなる取り組みも強化していきます。「年内にも日本におけるサポート拠点を発表する」(トウ氏)。現時点でも年中無休の電話とWeb経由のサポートは提供しており、2営業日以内の修理を目指したサポート体制を整えているそうですが、さらに強化する方針です。

「我々は品質を重視していて、生命線だと考えています。その結果、不具合率は業界平均よりも低くなっています」(トウ氏)。とはいえ、日本でアフターサービスのニーズは高く、リアル店舗でのサポート拠点の設置を年内に実施する計画です。

それとともに、販路の拡大も目指します。現在は家電量販店を中心としていますが、MVNO経由での販売も行う方向性を示しています。MVNOとの連携では、各社との調整などもあり、一斉のタイミングでの発表にしたいとのことで、現段階では「(R15シリーズが)MVNOから出る可能性はあります」(トウ氏)という発言にとどまりました。

OPPO Japanの陣容は、現在70人程度。横浜市に開設したR&Dセンターは十数人となっているそうです。R&Dセンターは、R15 Proにも搭載されているカメラ用の撮像素子において、ソニー側に要求を伝える重要な窓口にもなっているほか、日本のカメラ技術などの採用を担っているといいます。

トウ氏は、日本参入から半年、R15シリーズが「日本のユーザーに対する一つの答案」だと話します。これまでも「なるべくローカライゼーションをしていく」ことを明言していたOPPO Japanが、その回答として示したのが、このR15シリーズです。「もちろん、これが始まりです」(トウ氏)。