日本ファイナンシャルアカデミーは7月18日、「2018年夏のボーナスに関する意識調査」の結果を明らかにした。同調査は6月8日~21日、首都圏・大阪における当校を受講する男女301名を対象として、紙面アンケートによって実施されたもの。
はじめに「今年の夏のボーナスの支給額」について聞いたところ、30%が「支給なし」と回答した。「20~40万円未満」が17%、「40~60万円未満」が15%、「60~80万円未満」が12%となっている。
また、ボーナスの支給があった人に「ボーナスの使い道」について質問すると、「投資・資産運用」「預貯金」が多かった。
「投資している人/していない人」別にボーナスの使い道を比較すると、投資している・していない人ともに約3割が「預貯金」していることがわかった。投資をしている人は「預貯金」を超える割合を「投資・資産運用」に回している。
次に「過去1年間の貯蓄額の増減」について聞くと、「増えた」と回答した人は、投資していない人が74%で、投資している人は88%だった。「貯蓄額が増えた」と回答した人の割合を投資有無で比較すると、投資している人の方が約14pt高く、投資をしている人ほど貯蓄が増えていることがわかった。
「過去1年間の貯蓄額の増え幅」について具体的な金額を質問したところ、投資している人の40%は貯蓄額の伸びが100万円超であると回答した。一方、投資していない人で100万円超増やしている割合は17%だった。
このほか、「ボーナスを預貯金に回す」と回答した人にその目的を聞くと、最も多い回答は「老後資金」(27%)だった。2位は「旅行などの余暇」(15%)、「病気・災害への備え」(14%)となっている。
さらに、投資している人に所有金融資産について聞くと、「国内株式」が最も多く、「国内投資信託」「年金商品」が続いた。また、10人に1人が「仮想通貨」を所有していることがわかった。