日経リサーチは7月17日、金融総合定点調査「金融RADAR」の2018年版特別調査の結果を発表した。調査は6月13日～18日、首都圏40キロ圏内の20～74歳3,065人を対象にインターネットで行われた。

  • どの手段で支払うことが最も多いか

場面によってどの手段で支払いをすることが多いか聞いたところ、現金での支払いが多いのはスーパー、コンビニ、美容室・エステサロン、飲食店だった。スーパーや飲食店は現金派とクレジット派が拮抗しているが、スーパーでは20・30代で現金での支払いが圧倒的に多くなっている。また、美容室・エステサロンでは現金派がクレジットカード派に20ポイント以上の大差をつけている。

一方、クレジットカードでの支払いが多いのはショッピングセンター・駅ビル、百貨店、家電量販店・ディスカウントストア、その他の各種量販店・専門店だった。いずれも現金派とは最低でも10ポイント程度の開きがあり、特に、購入金額が大きそうな百貨店や家電量販店では30ポイント以上の大差がついた。

また、支払い手段としてPontaやnanacoなど各チェーンが独自の電子マネーを展開しているコンビニは、電子マネーでの支払いが33%と、現金に次いで多くなっている。性・年代別に見ると、コンビニの場合、女性は全年代で現金での支払いが最も多かったのに対し、男性は40・50代で電子マネーがトップになっている。

更に、全体的な傾向として、男性より女性に現金派が多いことが分かった。特に、女性の20・30代では現金派が多く、スーパーや飲食店では50%を超えている。