ジャストシステムは7月17日、「働き方改革に関する実態調査(イマドキの働き方編)」の結果を発表した。調査は6月20日～23日、20歳～65歳1,000人を対象にインターネットで行われた。

仕事をするうえでどちらが重要か聞くと、「環境や制度の整備といった働きやすさ」(35.8%)よりも「給与」(54.9%)が多く選ばれた。

「給与」よりも「環境や制度の整備といった働きやすさ」を重視すると答えた人に、働きやすい環境として必要なことを一つだけ挙げてもらったところ、「堅苦しくなく、発言しやすい環境(風通しのよさ)」(28.7%)が最も多いという結果に。次いで、「有給休暇や育児休暇などが取得しやすい環境」(24.0%)、「休日出勤や残業が少ない環境」(14.7%)だった。

「労働生産性」とは、投入した労働量に対してどれくらいの生産量が得られたかを表す指標で、多くは一定の労働時間あたりの生産量で表す。労働生産性という言葉について、「詳しく他の人に説明できる」人は8.2%。「知っているが、詳しく説明できるほどではない」人は27.6%、「聞いたことはあるが、内容はよく知らない」人は33.0%、「聞いたことがない」人は16.6%だった。

労働生産性という言葉を聞いたことがある人のうち、45.9%の人が「現在、勤務している企業で働き方改革が進んだら、自分の労働生産性は上がる」と回答した。

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