公的な健康保険ではカバーしきれない支出を補うことができるのが、民間の医療保険。入社や結婚、子供が生まれるといった、ライフステージが変化するタイミングなどで保険の加入について考える人は多いでしょう。
しかしいくらいざという時に備えるためといっても、毎月の保険料がかさんで家計が苦しくなったり、貯蓄ができなかったり、という状況は困りものです。そこで今回はあまり一般的ではないですが、民間の医療保険に加入しないで保険料を押さえながらも、必要な保障を得る例をご紹介していきます。
「健康保険」では何ができるの?
まず民間の医療保険について考える前に、公的な健康保険についておさらいをしましょう。「国民皆保険」といって、日本ではすべての国民が何らかの保険に加入することになっています。会社の健康保険や国民健康保険、共済組合の保険など、職業や年齢によって加入する保険は変わりますが、日本の公的健康保険制度は、実は世界でも最高水準といわれるほど充実しています。
公的な健康保険では、医療費の自己負担は基本的に3割。そうはいっても複雑な治療を受ける場合など、「何十万~何百万円も負担することになったらどうしよう」と不安になる方もいるかもしれません。
しかし日本では、1カ月の医療費が一定額を超えた場合に、申請をするとその部分が戻ってくる「高額療養費制度」が設けられています。医療費の自己負担限度額が決まっていて、一般的な会社員(年収370万円~770万円)であれば、最終的な自己負担額は月9万円程度。これ以上高額になることはめったにありません。
「9万円」聞いてどう感じましたか? 収入や資産状況にもよりますが、貯蓄があればそれで賄うことも可能な学ではないでしょうか(ただし入院した場合の差額ベッド代や入院中の食事代は、別途自己負担となり、健康保険でカバーできないので注意が必要です)。
つまり手術や入院時は高額療養費制度と貯蓄の中で賄い、民間の医療保険には加入しないという考え方もあるわけです。とはいえ、高額療養費制度と貯蓄では賄いきれない部分についてはしっかりケアしておかなくてはなりません。その最たる例が、がん保険や先進医療の費用です。
治療費がかかる「がん保険」のみに入る
まず、治療が長引き、医療費がかさむ病気があることを頭に入れておかなくてはいけません。例えば、一生のうちに男性の2人に1人、女性では3人に1人の割合でかかる確率があるといわれ、私たちにとって非常に身近な病気の1つである「がん」は予想以上に医療費がかかるといわれています。
特に、がんの代表的な治療法である「抗がん剤治療」と「放射線治療」は長期にわたる通院治療を要するため、いくら高額療養費制度があるとはいっても、治療が長期になればなるほど医療費の負担は厳しくなっていきます。
がんなどの特定の病気では、公的医療保険適用外の治療もあり、別途費用が発生することも多々考えられます。がんの症状次第では、仕事もできずに収入が減少する可能性もあるでしょう。そういったことを踏まえると、医療保険には入らずとも、がん保険だけには入っておくということも一考です。
特に派遣社員やフリーランスなど、治療が長引くと収入ダウンになる可能性が高い人や貯蓄が少ない人は必要な保障といえます。がんになったとしても、お金の心配をせずに治療に専念できるのは、非常に大きなメリットです。
毎月ワンコインで先進医療をカバー
もう1つ心配なのは、先進医療での治療が必要になった場合です。先進医療とは、「特定の病院(大学病院など)で実施される先端医療のうち、厚生労働大臣の承認を受けたもの」を指します。
実は先進医療にかかる費用は、患者の自己負担になるのです。ですから万一先端医療が必要になった場合に民間の医療保険に加入していないと、金銭的な理由でその治療が受けられないといった可能性も出てきます。
例えば損保ジャパン日本興亜ひまわり生命の「Link x coins」は、そんなときに助けになる保険の1つです。先進医療と臓器移植に特化した保険商品で、性別や年齢に関わらず月額500円という低コストで、先進医療給付金として通算2000万円を保障してくれます。さらに、先進医療一時金として、先進医療1回の治療につき、5万円が支払われます。
最後に
医療保険代が家計を圧迫して困るといった場合には、こういった保険の考え方もあります。ただし民間の医療保険に加入しない場合にも、公的健康保険や貯蓄で賄いきれない部分をきちんとカバーできるような保険への加入を検討するのがベターです。
また保険を家計の範囲内で選ぶことはもちろん大切ですが、お金の面だけを気にして必要なときに保障が得られないのでは意味がありません。一般的には医療保険やがん保険は健康なときにしか入れないので、健康なうちに「もしもこの病気になったら」ということをしっかり考えて、保険を検討することをおすすめします。