トルコリラは今後どうなる！？ 2014年リラ防衛策の教訓

日本時間5月24日午前0時過ぎ、TCMB(トルコ中央銀行)は緊急会合で3%という大幅な利上げを決定した。これを受けてトルコリラは下げ止まったかに見える(同25日午前10時現在)。しかし、リラの先行きは依然として大いに不透明だ。同じように緊急利上げを行った2014年のケースを参考に、今後を考察したい。

2014年当時を振り返る

トルコリラの下落が続く中、TCMB(トルコ中央銀行)は2014年1月に緊急会合での大幅な利上げを含めたリラ防衛策に踏み切った。当時の状況を振り返っておこう。

足もとにおけるトルコリラ下落の背景には、(1) 米国の利上げに伴う世界的な流動性の低下、(2) 米国のイラン核合意からの離脱など中東情勢の緊迫化、(3) トルコのインフレ高進や経常赤字の拡大、(4) エルドアン大統領によるTCMBへの利下げ圧力など、数多くの要因がある。

もっとも、5月に入ってリラ安が加速した最大の理由は、TCMBが金融市場の信任を完全に失ったことだ。インフレ率が自らの目標を大幅に上回っているにもかかわらず、大統領の圧力もあってTCMBはなかなか重い腰を上げようとしなかった。4月下旬の定例会合でようやく0.75%の利上げに踏み切ったが、それさえも金融市場は「too little too late(小さすぎ、遅すぎ)」と評価したようだ。

その意味で、臨時会合を開催して決断した今回の大幅利上げは、上述の2014年1月のケースと同様にTCMBの独立性を示す思い切った措置と言えよう。

ただし、2014年のエピソードには続きがある。

今後の考察

つまり、思い切った利上げによってリラが反発するとしても、一時的効果しかない可能性があるということだ。リラが持続的に上昇するためには、以下の2つの条件が満たされる必要があるのではないか。

1つは、現在2ケタ台のインフレ率がTCMBの目標である5%へ向けて着実に鈍化するまでTCMBが金融引締めを続けることだ。

そして、もう1つ、より重要なのは、リラ安の根本原因である経済構造を変革することだ。具体的には、経常赤字や財政赤字の拡大を招いているエルドアン政権の放漫な経済運営が見直されることを指す。

後者について、6月24日の大統領選挙後には、有権者にアピールするための政策はある程度修正されるかもしれない。しかし一方で、前者について、エルドアン大統領はこれまで、「利下げがインフレを抑制する」という経済学的には考えにくい主張を繰り返してきた。さらに再選を果たせば金融政策に深く関与すると明言している。もし、その通りになれば、金融政策に強い緩和のバイアスがかかり、リラに継続的な下落圧力が加わる可能性がある。

さて、TCMBの次回定例会合は6月7日に予定されている。そして、その3日前には重要な5月の消費者物価の統計が発表される。消費者物価が上振れするようなら、TCMBはさらなる利上げを迫られるかもしれない。少なくとも、市場は利上げを催促するかのようなリラ売りを仕掛ける可能性がある。

ところで、リラ安が進行するとすれば、それはトルコの輸出競争力を高めるはずだが、それ以前に外貨建て債務を抱える多くのトルコ企業のバランスシートを悪化させよう。そして、それは同じく金融機関の不良債権を増加されることにつながるはずだ。そうなれば、中央銀行に対する信任の問題が、通貨危機・金融危機へと発展しかねない。TCMBは安穏(あんのん)としていられないはずだ。