調査会社のGfK Japanは2月19日、全国のカー用品店や家電量販店、インターネット通販などの販売実績を基に推計したドライブレコーダー(ドラレコ)の販売動向を発表した。認知度の高まりや機能の向上を受け、2017年の販売台数は2016年比で38％増の109万台に達した。年間の販売台数が100万台を超えるのは初めて。運転支援などの付加機能を重視する動きも見られ、平均価格は上昇した。

  • 国内アフターマーケット向けのドライブレコーダーの販売台数推移。約79万台だった2016年に比べ、2017年は約109万台と大きく伸張した。販売実績を基に推計した国内市場規模データより作成(GfK Japan調べ)

2017年にドライブレコーダーの販売が急伸する要因となったのが、あおり運転を発端とする痛ましい死亡事故が10月に大きく報道されたこと。9月までの販売台数は、前年同期を9％程度上回る程度で推移していたが、10月は前年同期の2.6倍、11月は2.4倍、12月は1.7倍に急伸。報道でドライブレコーダーの認知度が向上したことや、万が一のトラブルや事故に備えたいというドライバーの意識が高まったことが、販売の加速につながったとみられる。

平均価格は2016年から1％ほど上昇し、約14,000円となった。なかでも高価格帯モデルの伸びが顕著で、2017年12月は20,000円以上の製品の構成比が全体の1/4を超える26％にも達した。

  • 価格帯別の数量構成比を示したグラフ。2016年に比べ、2017年は20,000円以上の高価格帯モデルと5,000円未満の低価格モデルの比率が高まった。販売実績を基に推計した国内市場規模データより作成(GfK Japan調べ)

平均価格の高まりに連動するように、機能の底上げも進んでいる。高価格帯モデルを中心に搭載している前方衝突警告機能や車線逸脱警報機能などの運転支援機能のニーズが高まり、これらの運転支援機能は全体の31％が搭載するようになった(2016年は19％)。カメラの高画素化も進んでおり、200万画素以上の高画質モデルが全体の78％を占めるようになった。

ドライブレコーダーを販売するメーカー数や製品数も増加を続けている。2017年は、70強のメーカーから600種類以上のモデルが販売されたという。需要の高まりや性能重視の流れを受け、今後さらに増加するのは間違いない。