7割超が「ダイバーシティの取り組み」を重要と回答 - 効果や課題は?

アデコは10月5日、「ダイバーシティ」に関するアンケート調査の結果を発表した。調査は8月2日～6日、20代～60代の有識者を対象にインターネットで行われ、2,159名の有効回答を得た。

まず、「ダイバーシティは企業・団体にとって重要だと思いますか?」と聞いたところ、「非常にそう思う」(18.0%)や「そう思う」(52.6%)と回答した人の割合は7割を超えた。

「ダイバーシティが重要」だと思う理由については、「人財の多様性を増すため」(55.1%)が最も多く、次点の「優秀な人財を確保するため」(44.8%)に10pt以上の差をつける結果に。また、「多様な視点を商品、サービスに活用するため」が3番目に多く、多様性をビジネスに反映したいという目的意識があることも分かった。

続いて、「勤務先でダイバーシティを推進していますか?」を聞くと、「推進している」が35.0%、「推進していない」が36.4%とほぼ同率に。また、約3割が「わからない」(28.6%)と回答していることから、企業がダイバーシティを推進していても、社員への周知が進んでいないことが伺えた。

実際に取り組んでいる内容については、「女性の採用、登用」が最も多く60.9%。以降、「障がい者の採用、登用」(49.7%)、「外国人の採用、登用」(44.4%)、「在宅勤務や時短など、柔軟な働き方の推進」(36.4%)、「ワークライフバランスの推進」(35.2%)と続いた。

取り組みの効果について、「良い効果があった」という人は25.3%。ワークライフバランスの改善による生産性の向上や、人財の多様化による新しいアイディアの増加、仕事への姿勢や社内風土の変化に効果があったとする意見が多かった。一方で、効果が「わからない」という人は66.1%にのぼり、具体的な成果が上がっていないことも伺える結果に。「良い効果はなかった」という人は、8.6%だった。

「ダイバーシティ」の取り組みで、不足していることや課題については、「多様な働き方に対応した評価制度の導入」(31.5%)や「在宅勤務や時短など、柔軟な働き方の推進」(20%)、「ワークライフバランスの推進」(16.1%)、「能力・経験・価値観の異なる人財の採用、登用」(15.7%)が上位に並んだ。

また、推進する上で最も重要なことについては、「管理職層の意識改革」(25.9%)、「柔軟な働き方の推進」(25.4%)、「経営層レベルでのコミットメント」(18.4 %)が上位に。役職別に見ると、管理職(部長、課長、係長/主任)自身が、「管理職層の意識改革」を最も重要視していることがわかった。

最後に、「ダイバーシティを推進する上でのデメリット」を聞くと、「人事評価が難しくなる」(39.1%)、「人財の管理や育成が難しくなる」(27.1%)、「負荷が大きくなる社員が生じる」(27.0%)など、マネジメント面を危惧する傾向があることが分かった。