フィッシング対策協議会は10月2日、2017年9月のフィッシング報告状況を明らかにした。同協議会に寄せられたフィッシング報告件数は、前月度より93件増加の1,193件となり、2カ月連続で直近1年の最高を記録した。

フィッシング報告件数は2カ月連続で1,000件を超えた

フィッシングサイトのURL件数は、前月度より255件増加した1,212件、こちらも直近1年で最多となった。フィッシングに悪用されたブランド件数は28件だった。

フィッシングサイトのURLは毎月増えている、ますます注意が必要だ

フィッシングに悪用されるブランド件数、ほぼ横ばいだがここ数カ月で増えてきている

9月は、Appleが新型iPhoneを発表したスペシャルイベントがあったためだろうか、フィッシング対策協議会によると、Appleをかたるフィッシングメールの報告を多数受けたという。手口としては、短縮URLをメール本文に記載し、数日ごとにリダイレクト先を変更するタイプのものが多かったそうだ。他にもLINE、Amazon、PayPal、仮想通貨関連サービス、モバイルサービスなど、悪用されるブランドの数も増加している。

マイナビニュースでも、9月はマイクロソフトやAmazonをかたるフィッシング、クレジットカードサービス「OMC Plus」を装ったフィッシングメールなど、様々なフィッシングの手口について報じてきた。フィッシングメールの中身は、一目ではフィッシングと見分けられないほど巧妙なものが増えている。

受信したメールについては、たとえAppleやAmazonのような有名企業を名乗っていても、念のため各サービス事業者のWebサイトで注意喚起の情報が出ていないかを確認し、さらに安全を期するなら問い合わせ窓口に連絡してみるとよいだろう。少しでも疑わしいと感じた場合は、決してアカウント情報(メールアドレス、パスワード)や、クレジットカード番号などの個人情報を入力してはいけない。