デロイト トーマツ コンサルティングが「働き方改革の実態調査2017～Future of Workを見据えて～」の結果を9月5日に公開した。同調査は6月1日～7月7日、日本企業238社(上場企業144社、非上場企業94社)を対象に行なわれたもの。本稿で詳しく見ていこう。

「働き方改革の実施状況」

調査によると、2017年に働き方改革を実施した企業の割合は73%(推進中63%＋既に実施した10%)にのぼり、2015年(34%)と比べて倍増。働き方改革に対する関心が高まっていることが伺えた。

「働き方改革の目的」

改革の目的は、「生産性の向上」(87%)が最も多く、次いで「従業員の心身の健康」(76%)、「従業員満足度の向上」(74%)と続き、企業の生産性だけでなくエンプロイー・エクスペリエンス視点の狙いが上位に挙がった。

「働き方改革の効果実感」