マンションマーケットは6月28日、東京都港区・中央区・品川区の3区を対象に実施した、タワーマンションとそれ以外のマンションの資産価値に関する調査結果を発表した。

港区の一般マンション以外は価格上昇

同調査では、住宅系ニュースサイト「マンションサプリ」にて、タワーマンションの竣工数が多かった2005年に建てられたタワーマンションとそれ以外のマンションについて、2005年当時と2017年現在の価格を比較した。対象マンションは駅徒歩5分(400m)圏内に存在する中古分譲マンション、データは2017年6月1日時点。

調査の結果、港区の一般マンション以外はすべて価格が上昇したことが判明。このうち港区は、タワーマンションの上昇率が152.3%、一般マンションが95.9%と、一般マンションの価格は下落したものの、タワーマンションの価格上昇率は3区の中で最も高かった。

調査結果

中央区は、タワーマンションの上昇率が132.4%、一般マンションが131.7%と、両者の間に大きな差はなかった。同区は歴史ある街が多いこともあり、同社は「マンション自体の魅力だけではない、土地特有の価値が際立つ結果と言えそう」と分析している。

品川区は、タワーマンションの上昇率が135.6%、一般マンションが109.2%と、タワーマンションの上昇率が目立つ結果となった。