MM総研は6月13日、「夏のボーナス商戦に関するアンケート」の結果を発表した。同調査は5月30日~6月1日、インターネットアンケート「NTTコム リサーチ」の会員モニターのうち、20代の有識男女1,121名を対象として、webアンケートによって実施された。
今年の夏のボーナス支給額が「昨夏(前年同期)より増加する」と答えた人は15.3%だった。昨冬の14.7%(前年同期と比較して増加すると答えた比率)から0.6pt増加した。一方、「昨夏より減少する」の回答は6.4%で、こちらは昨冬の6.7%(同上)から0.3ptの減少となった。
また、「昨夏または今夏いずれかでボーナス支給がない」人は2.2%、年俸制なども含め「昨夏も今夏もボーナス支給がない」という人も23.2%いた。
この夏のボーナスの使い道については、「貯蓄・運用」(61.4%、昨夏比-9.5pt)が最も多く、次いで「商品・サービスの購入」(37.2%、同-7.0pt)、「ローンなどの支払い」(18.1%、同-3.3pt)となった。いずれも昨夏と比べて減少となったものの、「まだ決めていない」という人も22.4%おり、使い道を決めかねている人も一定数見られる結果に。また、「商品・サービスの購入」については、昨冬(33.7%)と比較すると増加となった。
具体的な使い途を聞くと、「IT デジタル家電」(40.4%)が最も多く、以降、「国内旅行」(36.9%)、「外食」(23.6%)、「衣類・服飾品」(22.3%)と続いた。
昨夏と比べると、「ITデジタル家電」(40.4%)が11.7ptと大きく上昇。また、「健康・美容家電」も3.4pt上昇した。特に、「ITデジタル家電」のうち、「ノートパソコン」(昨夏比+5.0pt)、「薄型テレビ」(同+4.3pt)、「スマートフォン」(同+6.7pt)、「デスクトップパソコン」(同+3.1p%)といった主力商品の購入意向が昨夏と比較して増加傾向に。さらに、「コミュニケーションロボット」(同+1.9pt)や「ロボット掃除機」(同+1.6pt)も増加となった。
一方、昨夏から減少となったのは、「外食」(23.6%、昨夏比-2.9pt)、「海外旅行」(11.5%、同-2.4pt)、「キッチン家電、生活家電」(7.3%、同-2.3pt)で、明暗が分かれる結果となった。