ジャストシステムは2月15日、ネットリサーチサービス「Fastask」で実施した「IoT家電に関する実態調査」の結果を公開した。調査の対象となったは、20歳～69歳の男女2,204名で、調査期間は2月10日から2月13日。

調査結果によると、「IoT(Internet of Things)」という言葉について、「よく知っていて他の人にも説明ができる」と答えた人は9.6%、「知っているが、説明できるほどではない」は20.7%、「聞いたことはあるが、よく知らない」は22.4%となった。合計した52.7%が「IoT」を言葉として認知している。

IoT(Internet of Things)という言葉の認知状況

具体的な製品に関する設問として、ここでは「IoTエアコン」と「IoT洗濯機」の回答を紹介する。

インターネットにつながって様々な機能を実現できる「IoTエアコン」に関して、スマホなどで操作できる機能が「自分に必要」と回答した人は40.6%と4割を超えた。「それほど必要ではない」は29.6%、「必要ない」は24.7%、「むしろ迷惑」が3.7%となり、6割近くの人は不要という印象を持っている。

IoTエアコンの機能に関する必要性

また、スマホなどから「IoT洗濯機」の消費電力を確認できる機能は、「自分に必要」と答えた人が27.6%で、「それほど必要ではない」という36.8%を含めた約7割の人が不要と回答した。

IoT洗濯機の機能に関する必要性

IoT家電では、利用状況や位置情報などの、さまざまな個人情報が蓄積し、送信される場合がある。大半は「個人が特定される情報は送信されない」のだが、IoT利用時に「個人情報を提供する必要があるなら、IoT家電は無条件で使いたくない」と回答した人は、25.4%だった。4人に1人の割合だ。

IoT家電と個人情報

一方、「提供する個人情報の種類によってIoT家電の利用を判断したい」という人は過半数の50.9%。やはり「どんな個人情報を提供するか」を重要と考えている人は多いようだ。このようなIoTのセキュリティに関しても、「購入する際に店舗側からセキュリティについて説明がほしい」と、全体の74.7%が回答した。