ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンはこのほど、「カウンターオファー(退職を引き留めるための好条件の提示)」に関する調査結果を発表した。調査期間は2016年10～12月、有効回答は約300人。
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退職を引き留めるカウンターオファー調査を実施(画像はイメージ) |
カウンターオファーを断った経験がある人は61%
同調査によると、転職経験者のうち「カウンターオファーを受け入れ、12カ月以上その会社にとどまった」人は21%。また「カウンターオファーを受け入れたが、12カ月以内に退職した」人は18%だった。
一方、「カウンターオファーを提示されたが、辞退して退職した」人は61%に上り、カウンターオファーを受け入れた人を22ポイント上回った。同社は、転職希望者や他社からオファーを受けている人が、「何らかのインセンティブを追加されても、会社にとどまる理由づけにはなっていない」と指摘している。
アジア各国の状況をみると、中国では45%、香港では56%、シンガポールでは61%、マレーシアでは63%がカウンターオファーを辞退していた。
同社日本代表のマーク・ブラジ氏は転職希望者に対し、「もしカウンターオファーを提示されたら、まず自分のことを第一に考えるべきです。転職することについて罪悪感を持ったり、会社に対して申し訳なく思ったりする必要はありません。感情を取り除き、提示されたカウンターオファーが、そもそも自分が転職を決断するに至った、現在の職場での物足りなさを補うに足るものかどうか、雑念にとらわれずにしっかりと考えてみるべきです」と助言している。
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