デロイト トーマツ コンサルティング合同会社は12月14日、「世界モバイル利用動向調査2016」の結果を発表した。同調査は、世界31カ国5万3,000人を対象に実施した世界モバイル利用動向調査をもとに、日本、イギリス、ドイツ、フランス、カナダ、オーストラリア、韓国、ブラジルの比較分析したもの。

スマホ・ガラケー保有率も特色あり

「新しいモバイルデバイスの購入のきっかけ」を聞いたところ、「市場に出てすぐ最新のデバイスを購入する」と回答したのは、ブラジルが15%で最も多く、フランスが8%、韓国が7%と続いた。

一方、日本で「市場に出てすぐ最新デバイスを購入」というはわずか1%で、「非常に気に入った場合、最新のデバイスを購入する」という割合を含めても13%にとどまった。日本において最も多い購入のきっかけは「故障・壊れたとき」(51%)で、他国では同回答は3割程度の中、圧倒的に高いスコアを記録した。

「新しいモバイルデバイスの購入のきっかけ」

「スマートフォン保有率」が最も高かったのが韓国の89%で、以下オーストラリア84%、イギリス81%と続く。日本はスマートフォン保有率が51%と調査国のなかで最も低かったが、「従来型の携帯電話(フィーチャーフォン)」の保有率は27%と調査国の中で最も高かった。

日本国内の地方ごとにスマートフォン保有率を見てみると、関東で59%、中部、近畿で53%に対して、四国は32%、北海道、東北は38%と2割以上の差があった。

「スマートフォン保有率」

「買い替え時の旧機種処分方法」については、世界的に4割前後がスペアとして保管すると回答した。譲渡、売却する場合に個人間の売却割合は日本では4%にとどまったが、ブラジルでは37%、ドイツやオーストラリアでは26%と他国との開きがあった。

「携帯電話事業者」を見ると、日本のシェアは、NTT docomoが39%、auが28%、SoftBankが18%と3社で85%を占めたものの、昨年より市場に参入したMVNO事業者が11%のシェアを獲得しており、存在感を示した。

「起床してから携帯電話を確認するまでの時間」について、「起床してから5分以内」と答えた人が最も多かったのは韓国(64%)、次いでブラジル(54%)、日本(40%)、イギリス(29%)となった。

「起床してから携帯電話を確認するまでの時間」